悪質・偏向マスコミの意図的大罪！
靖国問題についての新聞の読者欄に「なぜ、日本のマスコミはかくも大騒ぎするのか。まるで日本が窮地に陥るのを楽しんでいるかのように。いったいどこの国の人間なのかと思う」というのがあったが、
日本のマスコミは、報道のスタンスが思想的にも、発信場所である所在的にも、近隣諸国に軸足を置いているからである。
また、総理大臣の靖国神社参拝に対するマスコミ報道について、作家の曽野綾子さんは、
〖「総理が靖国神社に参拝されたので、また各紙の新聞記者たちが鬼の首でも取ったように騒ぎたてた」「日本人の新聞記者たちが、自分の方から総理の靖国参拝は日中関係、日韓関係にしこりを残すと言っている以上、両国とも不満だと言わざる得ない。日本のマスコミは自分の国に他国が矛先を向けることを促したのである」この様なマスコミの態度は世界の笑いものだろう・・〗と、日本のマスコミを批判されていたが、このマスコミの姿勢が、後で述べる「歴史教科書虚報事件」を起こしているが、日本政府の対応もマスコミの姿勢同様、大いに問題である。
※マスコミにおいても「韓国・朝鮮」「中国」への偏向が著しい読売新聞であるが、Ｈ１８年現在、読売新聞主筆で、読売グル－プ本社会長を務めグル－プの
トップの渡辺恒雄氏も強硬な靖国神社参拝反対派である。（例にもれないが、この方も政府同様「韓国」との友好を叫ばれる人である。渡辺氏のグル－プでの影響が大きいことを考えても、読売新聞や日本テレビ系列で韓流ブ－ムを煽る下地はすでに出来ていた。また、渡辺恒雄氏は自分でも言っているが東大在学中は共産党員であった、と。
Ｈ１７年の１０月に行った靖国神社参拝も例にもれないが、毎年、小泉総理がおこなう靖国参拝に、日本のＮＨＫをはじめ民放テレビ各社や新聞社が、総理の靖国参拝が、中国や韓国の猛反発を招いたとするニュ－スを、判を押したように毎度毎度流すが、この偏った報道姿勢が日本と「中国・韓国」との間に、マスコミが意図的に起こした「歴史認識問題」の発生原因である。
また、日本のマスコミが、この「靖国神社参拝」について報道する場合「諸外国の反発！」という姿勢をとっているが、現実のところ、この「靖国神社参拝」に反対している世界の国はといえば、「中国」、「韓国」、それに「北朝鮮」を入れても「特定アジア」の三か国だけである。
このことだけを考えても“日本のマスコミの偏向性”が著しいことが良く分かる、というものである。
また、Ｈ１７年１０月～Ｈ１８年１月にかけてＢＢＣ（英国放送協会）の依頼でアメリカの大学などが、世界３３カ国を対象に世論調査をしている。
この「世論調査」の中で、日本は世界にどんな影響を与えているか？についての回答では、日本が「好感度世界一」になっているが、「悪影響を与えている」という回答をしたのは、いずれも中国と韓国の２カ国のみである。
日本のマスコミの大罪！
歴史教科書虚報事件！
昭和５７年７月（１９８２年）、主要メディアは挙げて、文部省が歴史教科書検定（マスコミが故意に問題としたのは、昭和５６年度の高校の検定教科書で、昭和５７年に採択予定の高校の歴史教科書）で「侵略を進出に書き改めさせた」として文部省を攻撃した。（⇒ここだけを考えただけでも、日本のマスコミが、いかに悪質で偏った体質であるかがよく分かる。）
これに呼応して、「中国と韓国」が激しく日本に反発し、対応に苦慮した当時の鈴木善幸内閣は、何も調査することなく、いわゆる「宮沢喜一官房長官談話」を出して、「中国、韓国」に向けて謝罪した。
いまに続く歴史認識問題の発生である。
本当にマスコミが言うように「侵略を進出に書き改めさせた」のかを調べてみると、これが全くの“マスコミの虚報”であるということが分かった。（世界史、日本史すべての該当教科書１９冊を調べた結果、全くの虚報であった）
ここで、歴史教科書が顕著に偏向度を増していったきっかけをつくった原因である１９８２年（昭和５７年）の「歴史教科書虚報事件」については、
次のような偏向マスコミの“意図的”経緯があった。
１）日本の新聞は当初、『華北（中国北部）への「侵略」が「進出」に書き直されて、中国への「侵略」という原稿を検定の結果、「進出」と書き直させた』と書いた。（※日本の新聞が偏向しているのはここからもよく分かる）
２）ところが、それを東京にいる韓国の特派員が「中国、韓国への侵略を進出に書き直させた」と本国に伝えた。そのため韓国の新聞が一斉にそう書き始めた。
３）それをまたソウルの日本人特派員が「中国、韓国への「侵略」を「進出」に書き直させた教科書問題」と日本に伝えてきた。
実際には、もともと「中国への侵略」が書き直された事実はなかったが、その誤報の上に重なってプラス“「韓国への侵略」という記述も追加”し、書き直しをされたというのが真相である。
ここで問題なのは、文部省詰めの記者たちが新年度用（１９８１年検定教科書）の歴史教科書を手分けしてチェックしているが、この中の一人日本テレビ記者が、故意（※誤認は１００％ありえない。それはもともと「侵略→進出」に書き改めた記述が、どの教科書にもない！からだ）に、書き換えの強要ありとの報告をし、この虚報が今尚「中国・韓国」側に日本攻撃の種としての「歴史教科書問題」としてしまったことである。
従軍慰安婦問題と発信が全く同じで、日本の反日思想者による発信であり、ここから中国・韓国の反発を呼び込むという図式がある。
問題はこの記者ばかりでなく、これを何も調べずにこのまま伝える
新聞社・テレビ局などのマスコミと、それに何も調べずに謝罪する日本政府である。
これら意図するマスコミの影響で、中国や韓国とは歴史認識問題が尾を引いているが、このように「日本の偏向マスコミ」、特に新聞・テレビによって「中国・韓国」との歴史問題や靖国問題が引き起こされる。
Ｈ１３年の３月の新聞の読者投稿欄の『内政干渉する理由は「脅威」』と題する
投稿の中に『「新しい歴史教科書をつくる会」の会員執筆の教科書を検定不合格にせよ、と中国・韓国政府がわが国の内政に執拗に干渉した（中略）一番哀れなのは両国に反日の材料をわざわざ提供する日本人の存在だ。まさに日本人の一番の敵は「日本人」と言わざるお得ない』というものがあったが、
これの筆頭に挙げられるのが「歴史教科書虚報事件！」を自ら創り出した日本の偏向マスコミを支え、報道してきたマスコミ反日日本人達である。
※Ｈ１８年１１月２４日の新聞の「正論」に国際東アジア研究センタ－名誉顧問の市村真一氏が日本のマスコミについて「中韓の日本批判に便乗の卑劣さ」と題して寄稿されている内容は、これらの事件の核心を的確に突かれている。
『我が国の新聞報道や議論で前から気になっている不愉快な一つの型がある。それは、教科書問題、慰安婦問題、植民地統治や南京事件の謝罪から最近の靖国問題や歴史認識論に共通しているが、特に中・韓両国がからむときにひどい。
まず、日本の記者が日本の国内問題－例えば教科書問題－をいち早く中・韓の当局者やジャ－ナリストに告げ口する。そして彼らを挑発して、日本の批判や非難をさせる。彼らのそうした日本批判に便乗し、それを日本政府の当局者や当事者に突きつけて、それ見たことかと得意になるという筋書きである。このやり口が卑劣なのは、最初に問題提起した記者は名を出さず、彼ら自身の意見も責任も問われぬことである。これは言論人として実に恥ずかしい態度で昔なら卑怯者とさげすまされたであろう。』
この問題大きい日本のマスコミであるが、この他にもこの教科書虚報事件のように反日の為に作り上げたものに「強制連行」、「従軍慰安婦」の問題や、常識で考えて分かる“元日本兵が刀で１００人を斬って殺した”という全く不可能な「１００人斬り訴訟問題」（Ｈ１９年においても遺族の方が父親の無実を訴え、裁判で争っている）などなどは、あらぬことを全て日本のマスコミ（ＮＨＫや民放テレビ各社、各新聞社などなど）がわざわざ取り上げて大きくしたものである。
また、靖国神社問題に関しても、テレビ番組では内容が参拝反対方向に作られており問題である。
Ｈ１７年６月１２日のサンデ－プロジェクトでも靖国神社参拝についての討論があったが、靖国参拝反対派が加藤紘一議員と野田毅議員で、参拝賛成は岡崎久彦氏のみで２対１。また、司会の田原総一郎氏も参拝反対派であり実質は３対１であり、これは討論としてはあまりにも不公平で、おかしくはないか？
このように、“テレビ局側の番組による靖国神社参拝反対”という思惑で、いつも出演者の人選とメンバ－が決められ、「人数と人選」がいつも偏っている。
（この番組の司会をしている田原総一郎氏は、Ｈ１４年の８月１８日の靖国神社、国立追悼施設問題について議論が行われた番組の中で、司会という立場を忘れ、当時の高市早苗議員が「満州事変以降の日本の戦争は自存自衛のため、セキュリィティのため」とした発言に、田原氏は「全くの無知、国会議員をやっているのはおかしい」と反論し、さらに「下品な人」と自分の下品さを棚に上げ、高市氏を激しく非難している。このように、司会者という立場も忘れて暴言を平気で視聴者の前で吐く田原氏であるが、マスコミが、この田原氏を重宝していることからもよく分かるが、日本のジャ－ナリズムも「韓国・朝鮮」と中国寄りということを暴露した形である。
日本のマスコミで、このようなジャ－ナリストが当然のように幅をきかせているところからも日本のマスコミの実態が知れるというものである⇒日本ではこの番組のように、政治家や評論家などを呼んで討論させる番組がいくつかあり、また突然討論番組を組んで流したりするが、このサンデ－プロジェクトに代表されるように、発信側の番組の思惑により、番組のレギュラ－陣も含め、人選とメンバ－等の構成に偏りが顕著であるのはＮＨＫや他のテレビ局においてもすでに明らかである。
（以前、局に聞いた話では、「朝まで生テレビ」やこのサンデ－プロジェクトなどは、田原総一郎氏の意向が随分反映されるそうで、田原氏の抱える番組は、このような人選、メンバ－構成に意向が反映されている⇒この番組の、なかばレギュラ－人と化しているインサイダ－編集長の高野孟氏は「韓国・朝鮮」に偏る人であるが、また田原氏と非常に親しい関係でもあり、ここでも意向が反映されている）
この討論番組の別の例が、Ｈ１７年６月１９日に放送されたフジＴＶの日曜日朝の「報道２００１」である。日韓首脳会談を直前にして、この日のテ－マは「両国の国会議員が本音で激突」ということで、靖国、歴史、北朝鮮の核問題などの討論であったが、日本側の国会議員は日本と「韓国・朝鮮」との歴史に疎い国会議員ばかりであった。
この番組の最初にナレ－タ－が“どれほど日本人は韓国人の本音を知っているのだろうか”という寝ぼけたことを言っていたが、この言葉はそのままフジＴＶのこの番組のチ－フプロデュ－サ－にお返しいたします。
視聴者を欺き「韓国・朝鮮」の実態を隠蔽や捏造、また、「韓国・朝鮮」に媚を売って報道するテレビ局に、このような言葉を吐く資格は全くない。
また、各テレビ局は意図的に事件が何日もたってから報道することもある。
Ｈ１７年６月２０日に、韓国ソウルで日韓首脳会談が行われた際、この会談に反対する韓国の学生が日本大使館施設の窓ガラスを割った事件があるが、１０日以上経った１７年７月１日の２１時のＮＨＫニュ－スで、やっと報じている。この事件は２０日に分かっていたはずである。なぜ、ＮＨＫなどは意図的にずらして報道したのか？は、これも全て“韓国への配慮”からきており、日韓会談当日のニュ－ス扱いではあまりに韓国のイメ－ジを損なう結果、配慮した形を取っている。
このように、テレビなどのマスコミは局の思惑でニュ－スを報じるために、視聴者が全く勘違いするケ－スが目立つ。また本当に大事なニュ－スが、報じられなかったり、在日が犯す殺人事件の犯罪者などは本名（在日は自ら通名を使用）が伏せられる場合がほとんどである為、過去の大きな犯罪も総て日本人と思っている国民が多い。
伏せる、隠蔽といえば、一般国民が何気なく疑問も抱かずに見たと思われる
ニュ－スがある。
２００３年（Ｈ１５年）７月２日未明に、マスコミの大きな報道隠蔽である
「第１８光洋丸事件」が発生しているが、この同じ月の１８日のフジＴＶの夕方５時からのス－パ－ニュ－スの中で、不法就労外国人の摘発のニュ－スを流しており、このなかでニュ－スキャスタ－が「東京入管は東京の新宿などの不法就労外国人などの一斉捜査をし、中国人やマレ－シア人など３８名を摘発しました」と、伝えている。
しかし、ここにこのフジＴＶに限らず、ＮＨＫや他の民放も同様の問題が隠されている。この不法就労で摘発された外国人の内訳を調べてみると、多い順に韓国人２７名、中国人９名、マレ－シア人２名の合計３８名となっており、この摘発のほとんどを韓国人が占めている。
戦前、戦中、戦後、一貫して韓国人の密入国や不正入国が際立ち、この不法就労もしかりだが、不法滞在は法務省の統計にも表れ、常にトップである。テレビニュ－ス等で不法就労、不法滞在の摘発で韓国人がいまだかって、殆どと言っていい位に、テレビ報道では表に出てこない。
このフジＴＶのス－パ－ニュ－スの報道でも分かるように、内容は悪質極まりなく、意図的に隠蔽されており、テレビメディアの隠蔽という内容においても「第１８光洋丸事件」と全く同じで、これは他のテレビ局についても、全く同様である。
いつも際立ち、不法就労、不法滞在がトップの韓国人、それに犯罪でも、中国に次いで２番目に多い韓国人であるが、中国人、イラン人、ベトナム人、タイ人、マレ－シア人・・・などの犯罪は報道されるが、ここでも韓国人に至っては殆ど、と言っていい位に報道されていない。
一方、隠したかと思えば、Ｈ１７年１０月１９日放送で、同じフジＴＶのス－パ－ニュ－スのように、１０月２２日から一般公開される「東京モ－タ－ショ－」について報じていたが、そのモ－タ－ショ－の最初の映像になぜか？？
韓国のヒュンダイ自動車の映像が流されていたが、自動車産業の先端をゆき、モ－タ－ショ－開催の当事国の日本車や少なくとも欧米の車なら理解も出来るが、日本で全く人気のない韓国の車では余りに不可解ではないか。
局に聞いても「お答えできません」という、このフジＴＶに限らず他局も含め、困った時やコメント出来ない時の毎度のお決まり文句が返ってきた。
（※アメリカの有力消費者情報誌コンシュ―マ―・リポ－ツ社は２００６年の新型車を対象にした総合評価を掲載、十部門全てで日本車をトップに選んだ）
このようにＴＶ局の偏向した姿勢であるが、Ｈ１７年の年の瀬に、このフジ
ＴＶの放送で、チ－ム対抗のクイズ番組があったが、この中で局の古参アナウンサ－が「赤と白の２色」を使っている世界の国旗を挙げよ、という問題の答えに日本の国旗をなぜか挙げずに即、完全に間違っている「韓国」の国旗をあげていたが、ここにもこのフジＴＶ局内で浸透している姿勢がよく表れている。
また、この「ス－パ－ニュ－ス」は、さかのぼることＨ１５年の３月１７日
放送の特集（「密着１００日 大都会午前０時 最終電車の人々」）でも、この中で最終電車に乗っていない人を、あたかも乗っているかのごとく、オモシロ、おかしく登場させ、ディレクタ－より、セリフまで指示されていたことが分かっている。
これは１７日の特集に頼まれて出演されていた知人で視聴されていた方の電話より内容がバレて、“やらせ”放送だったことが明らかになっている。
担当プロデュ－サ－はこの事実を認め、この知人に謝罪をしている。
後日、ずいぶんと時を経た６月６日のス－パ－ニュ－スの中で、安藤キャスタ－がこの不祥事に対し、視聴者に深々と頭を下げた。
さらに、フジＴＶはＨ１７年９月８日、朝の情報番組「めざましＴＶ」のコ－ナ－「めざまし調査隊」で少なくとも３件の“やらせ”があったとして、管理責任を問い太田英昭取締役情報制作局長の減俸、西渕憲司情報制作センタ－室長ら２人を減給処分にしているが、この「めざまし調査隊」は昨年５月、草野球が趣味の男性が妻のお守りのおかげで久しぶりにヒットを打てたと放送していたが、実際はディレクタ－が、お守りをあらかじめ用意し、現場で男性に交渉し、身につけてもらっていた。
この“やらせ”に対し、５日、総務省はフジＴＶに厳重注意をするとともに、放送法と番組基準の順守や再発防止への体制確立を要請している。
このようなフジＴＶの「偏ったずさん」な体質から出た問題に、Ｈ１７年７月１４、１５日の両日にわたり、フジテレビの社員と菊間千乃アナウンサ－と役員の関わりにより、未成年者に飲酒をさせたことが分かっている。
視聴者からも事件発覚の１６日～１９日の４日間だけで、約１万６０００件の抗議が寄せられ、フジテレビ全体の問題に波及している。
この事件には、女性アナやスポ－ツ局員などの直接の上司にあたる鈴木克明編成制作局長や担当役員の山田良明常務取締役、大田英昭取締役情報制作局長、小林豊執行役員スポ－ツ局長の３人が関わっていたことも分かりフジＴＶ全体の放送に対する“ずさん”
な体質を暴露している。
２２日に定例会見でフジＴＶ村上社長はこの件で視聴者に陳謝し、菊間アナウンサ－については「当面、反省の期間が必要」と述べているが、この事件はどうみてもフジＴＶ全体の問題であり、トップの社長こそ当面、“反省の期間が必要”ではないか。
フジＴＶも他局以上に低レベルの番組が多過ぎるが、このフジＴＶは韓国ＭＢＣと提携しており、ここにも韓国のＫＢＣテレビ局と提携関係を持つＮＨＫとも共通する課題を抱えており、共に組織の“ずさん”さ、という点では一致している。
これらの不祥事問題で分かったことは、フジＴＶの上層部まで全体が、国民的常識に欠けていることであり、はからずも今、テレビ局のあり方自体が問われているが、「その問題ある」あり方自体を暴露した結果になっている。
この国民的常識に欠ける体質は何もフジＴＶに限った事では決してない。
ＮＨＫや他の民放テレビ各社も全く同じ体質・体制を抱えている。
※Ｈ１７年８／１８日に韓国駐在特派員電として新聞で報じられているが、フジＴＶの提携先の韓国ＭＢＣが「８．１５」に特ダネとして報道した“旧日本軍による生体実験”と称する映像が実際は「中国で制作された反日劇映画」の場面だったことが分かっている。
韓国マスコミや諸団体は反日キャンペ－ンのために、この種のでっち上げ的な歴史歪曲をよくやるが、今回の事件は「日本糾弾なら何をしても構わない」という韓国マスコミによる安易な反日報道の実態が改めて暴露された形だ。
日々流される報道、ニュ－ス、番組内容は多かれ少なかれ、そのテレビ局（マスコミ）の意図する意思が必ず現れているものである。
この意思が、国民から悪質と言われるのは、むしろテレビ局が意図してつくる小細工演出にある。
ＮＨＫと民放テレビ各社の小細工演出
テレビ局の細かい工作演出として、テレビ放送のドラマや、また、ワイドショ－などで役名や仮名と称されて、出てくる名前には「在日の通名として使用される割合が多い名前」が、とにかく目立つ〔（在日の人口／日本人の人口：目安は１～２％）の割合〕よりはるかに際立ち目立つが、これもテレビ側の意図した演出である。
Ｈ１７年７／１９日の日本テレビの「ザ・ワイド」でも宝くじに関する放送がされるなか、高額当選者には仮名として金田が使われていた。同様にこの年の暮れに、民放テレビで流された年賀ハガキのＣＭでも苗字に金井が使われていたが、これは電通などの大手広告代理店が拘わっているのではないか？
かと思えば、Ｈ２０年１月２４日放送のテレビ朝日の「ス－パ－モ－ニング」の中の「密着・大雪の中のホ－ムレスたちは？」では、ホ－ムレスに仮名として登場した２人は、それぞれ、山田和男さんと鈴山亮さんの仮名が付けられていた。これらはたまたま見たものであるが、多かれ少なかれ、このような傾向が示されているのは間違いない。
日本人の苗字は約３０万姓もあるが、中国の姓は約３５０、韓国は約２５０（※「韓国・朝鮮」の苗字はもともと中国から取り入れているので似ている）、ヨ－ロッパ全土でも約５万といわれ、日本は世界一、姓のバリエ－ションが多いと言われている。
約３０万姓の苗字の中から、日本のテレビ局がＣＭその他の“いい場面”ではなぜか？在日によく用いられる苗字を使用し、ホ－ムレスなどのイメ－ジが好くない場面には、通常の日本人名が使われるが、これらを選んで放送するということは明らかに、テレビ局や広告代理店が意図して企画していることであろう。
これに似た演出には、番組内におけるカメラワ－クがあり、よくお笑いタレントの司会する番組で、芸能人、スポ－ツ選手などを一同に集めて行う、催し物やト－クをやらせる番組ものに、際立つのが、ゲスト出演の韓国人タレントや在日スポ－ツ選手への、とにかく多いカメラワ－クであり、映像でのサブリミナル同様に“悪質”なものである。
また、ＮＨＫ杯アイススケ－トの中継などでも、有名スケ－タ－と韓国ガムメ－カ－のロッテのネ－ムがマッチするアングルが再三再四写しだされるが、これもＮＨＫの意図的なカメラワ－クと編集で、サブリミナル効果同様のねらいを図った行為である。（ＮＨＫのニュ－スの中でも数分間、トリノオリンピックに向けたアイススケ－トの安藤選手に関して伝えていたが、この時のアイスリンク上の約数秒の映像もこのロッテのネ－ムだけが入るアングルで撮られた映像が、編集されて流されている）
この韓国ガムメ－カ－の進出は、自社の努力や自社のコマ－シャルだけでなく、このようなＮＨＫ、民放テレビ各社のスポ－ツ中継、催し物、それとテレビ局による番組内での、この企業名を抜け目ない形で取り込んだカメラワ－クによる影響も大きい⇒このことはマスコミでエセ“韓流ブ－ム”が起きる下地がすでに日本のマスコミ界に出来上がっていることを示している）
※２００６年１月、イタリアの新聞が「ロッテの所為で日本はフィギィアスケ－トのメダルを失う」と報道した。トリノ五輪の開催国イタリアで最多の発行部数を誇る全国紙コリエレ・デラ・セラが、４日づけで年齢制限のため出場できない浅田真央の特集記事を掲載した。（中略）同紙は日本スケ－ト連盟が出場資格の規則変更を国際スケ－ト連盟に対して強く求めない背景には、スポンサ－との関係があると伝えている。記事では「スポンサ－であるチョコレ－ト会社（韓国企業ロッテ）にとって、自社が契約している選手たちを差し置いてマオ（浅田）がメダルを手にすれば、間違った選手に宣伝させていたことになる。まるで（切腹）だ」としている。（共同）
さらに、Ｈ１７年８月１５日の１９時３０からのＮＨＫ総合テレビ《日本のこれから「じっくり話そう・アジアの中の日本」》の中では、討論参加者に中国、韓国、それとインドネシア、ミャンマ－の人が加わっていたが、とにかく韓国人へのカメラワ－クが多く、殆どインドネシアやミャンマ－の参加者が写されることはなく、これ一つを執っても、ＮＨＫの偏りが良く分かる。
このように、ＮＨＫをはじめ民放テレビ局が、おとなしい一般日本国民に対し、
悪質演出で工作することにより、妙な
潜在的な印象づけを行っているが、
このように、マスコミがなぜか？“特定外国の「韓国・朝鮮」” を執拗に取り上げているが、ここが日本のマスゴミと言われる所以で、「日本国民から見たら異常」と思う内容ばかりが多すぎる。
ＮＨＫと韓国との繋がりでは、１９９７年（Ｈ９年）に、ＮＨＫの当時の宮尾ソウル支局長（１９９３～１９９７年勤務）の裏金つくりが社内でバレているが、この裏金つくりにも韓国でＮＨＫの番組づくりに協力する韓国の制作下請け会社（コネット）があることが分かっている。
テレビ放送による意図的洗脳
◆Ｈ１５年４月２５日にＮＨＫ衛星第一でアメリカ大リ－グの「エンゼルス－ヤンキ－ス」戦を放映中（エンゼルスの７回攻撃中の午後１時４１分ごろ５秒間にわたり、野球中継が途切れ、「軍服姿の動物のアニメが朝鮮語のアナウンス」と供に流された。
ＮＨＫの広報は、衛星回線の接続ミスと説明しているが、ＮＨＫは世界の衛星放送を少なくとも１００カ国以上は受信している。
確認をとるためＮＨＫに問い合わせたところ、電話口のＮＨＫの担当者も、なぜ北朝鮮の衛星放送なのか？は説明できないという結果であった。
◆Ｈ１７年のゴ－ルデンウィ－ク期間の５月６日、「ＮＨＫおはよう日本」の中で、朝７時４５分からの「愛、地球博」開幕から１カ月ということで、日本館の総館長を務めている女優の竹下景子氏を招き番組が進行されるなかで、なぜか？一番最初に竹下さんが韓国館を、またも取り上げて紹介している。（これまでにＮＨＫは、ニュ－スの中などでも「愛知・万博」に関連して、韓国館は何度も紹介済みである）さらに遅れること９月１日の１７時からの名古屋テレビのニュ－スの中でも、カナダ館の日系アシスタント嬢にお勧めの外国館はという質問形式で韓国館を推薦させるというヤラセと思われる行為をしていた。
たまたま見たテレビだけでこのような状態であるが、すべてを上げると相当の数に上ることが容易に想像できる。
このなぜか韓国館だけを取り上げるという裏には、日韓友情年のもとに愛知万博(「愛・地球博」)の名誉会長を務める小泉首相の政府と、この催しに全マスコミを動員させた“電通”と、マスコミに影響力を持つ「創価学会」があると思われる。
（２００５年は日韓友情年と国が位置づけしているが、この「日韓友情年２００５実行委員会」の副委員長にはテレビ局より力を持っている電通の会長である成田豊氏が就いている。
ちなみに委員長は東京芸大学長の平山郁夫氏であるが、この人は北朝鮮に友好的で、北朝鮮への圧力政策にはいつも反対される方である。
また、映画監督の崔洋一氏が委員になっており、どんな傾向の実行委員会なのかは、おおよそ検討がつくメンバ－で構成されている）
この「愛知万博（愛称：愛・地球博）は、開幕前は盛り上がりに欠けていたが、Ｈ１６年９月２５日の「読売、朝日、毎日、産経、日経」の朝刊に２００５年日本国際博覧会（愛称＝愛・地球博、略称＝愛知万博）の前面広告と特集記事が一斉に登場した。
いずれも全面広告の政府広報には、この博覧会の名誉会長になった小泉首相の写真と「この美しい地球と子供たちの未来を「愛・地球博」で一緒に考えてみませんか」という首相メッセ－ジが並んで載っている。一方、別ペ－ジの特集記事は紙面の上段を占めているが、片面の下段は「トヨタ自動車」（なぜ？トヨタ:「奥田会長・張社長」のＨ１１年からの6年間の体制時に、リコ－ル問題が表面化しなかったのか。Ｈ１８年７月、新たに奥田・張体制時のＨ１３年に作られたヴィッツなど１２車種、計２６万８５７０台のリコ－ルの届けて出がされた。リコ－ル台数は16年が189万台、17年が188万台、就任当初のH13年の6万台の30倍以上に急増。又、トヨタはRV車の欠陥を知りながら８年間リコ－ル届けをせず、この欠陥で5人死傷の事故が起きている）の広告がセットになっていた。この仕掛けをしているのは間違いなく電通である。（電通は２００４年のテレビＣＭの約４割を占めており、オリンピックやワ－ルドカップサッカ－などＴＶ局は電通を通して放映権を買うため、ますます電通のワンマン性を助長させる要因となっている）
NHKはもとより、各民放テレビを総動員させ、「愛・地球博」の宣伝を、ニユ－スやワイドショ－などでしつこく流させている。
この宣伝効果の結果、入場者数は計画より五百万人多い二千万の大台に達している。（要は、政・官・民一体となって作り上げたもので、これと並行してつくられたのが“韓流ブ－ム”であろう）
これらマスコミの動向をみても、開幕前までマスコミがこの万博を積極的に報じた気配はない。むしろ環境破壊などと報じていたが、手のひらを返すように全国紙は協賛金まで出すようになっているし、開幕前後には、ＮＨＫや民放テレビ各社が一斉にこの万博を執拗に取り上げている。
この「愛・地球博」で、ＮＨＫが執拗に放送したがる韓国館であるが、ＮＨＫが絶対紹介したがらない箇所が韓国館にはある。
それは「韓流観光広報展」コ－ナ－の傍らにあり“竹島は韓国領と記されている展示”であり、とんでもない韓国館なのである。
当時の細田官房長官の記者会見（Ｈ１７年６／２５日）でも、この問題が取り上げられた。何度も韓国館を紹介し続けたＮＨＫや民放テレビ各社であるが、この展示がマスコミで問題にされることは一切なかった。
ここにもＮＨＫや民放テレビ各社の“韓国のイメ－ジを悪くするものには蓋をする”という韓国への配慮の偏向体質の一端が表れている。
◆また他の事例では、毎週土曜の朝のテレビ朝日の「旅サラダ」という番組がある。
Ｈ１７年の４月に始まった海外シリ－ズは「韓国特集」であるが、これはゴ－ルデンウィ－クに合わせて、テレビ朝日が意図的に仕組んだシリ－ズである。
ここ数年、ＮＨＫや各民放テレビが年の始めに韓国特集（料理、旅行、ドラマ）を集中させるのも、各テレビ局（マスコミ）による意図的な韓流ブ－ムづくりそのものであり、その後は「やらせ」に近い韓国の「ドラマ、旅行、料理」等々、番組の押し付けによる継続となる。（※あるテレビ関係者も意図的な韓流ブ－ムの煽りを認めている）
これは多くの国民に無理を押し付けるブ－ム作りの世論操作でもある。
これらの「インチキ韓流ブ－ム」の下工作は、１９９６年の執拗な韓国の願望であった
２００２年のサッカ－Ｗ杯共催決定に始まる。
１９９８年 韓国が日本文化開放を段階的に開始。これに呼応するように日本で韓国ドラマや韓国映画がひんぱんに登場。
２００１年 サッカ－Ｗ杯共催を来年に控え、日韓合作ドラマがＮＨＫや民放で放送され始める。
２００２年 Ｗ杯の年。民放・ＮＨＫがこぞって「日韓合作ドラマ」を放送し、テレビ朝日は日本で初めて韓国の連続ドラマを放送したが、いずれも視聴率は低迷。
２００３年 ＮＨＫが４月からＢＳで冬のソナタの放送開始。
２００３年 ＮＨＫＢＳで７月から冬のソナタを再放送。
２００４年 ４月、地上波でも冬のソナタを放送開始。ＮＨＫが執拗に冬のソナタをあおり、これに呼応するように他のテレビ局を初めとするマスコミも一丸となって、ブ－ムを煽り続ける。
２００４年 この年の９月、冬のソナタの関係者が集まりグランドフィナ－レを放送。
２００４年 この年の１２月、ＮＨＫのＢＳでの冬のソナタの再々々放送を始める。
※ＮＨＫの当時の海老沢会長が、日本のドラマほどの視聴率を取れなかった（平均視聴率は約１０％）にもかかわらず、冬のソナタの主演２人に感謝状を送ったことでもハッキリしているが、これは政・官・民あげての国家事業であろう。
近年は、年の初めに料理にしろ、旅にしろ、ドラマにしろ、韓国物を集中させるＮＨＫや民放テレビ局であるが、２００７年（Ｈ１９年）の１月９日～２月５日までの月曜から金曜までの午前９：５５分～１０：５０分の間に、ＴＢＳはＮＨＫが放送した「冬のソナタ」を懲りずに流しているところからも、これは政官民だけでなく、日本のマスコミを支配している創価学会が裏で仕切っていると思われる。おかしなことに民放テレビはＮＨＫが流した
ドラマなどを放送することはないが、ここにもこの韓流ブ－ムの怪しい一面が出ている。
Ｈ１７年の月刊誌ＷＩＬＬの１２月号の誌上で、チャンネル「桜」の水島総氏がマスメディアについて語った中に、「韓流ブ－ムの仕掛け人は電通」であると思われる、と されている記事があり、的を非常に射ていると思われるその中では、
『はっきり言っておきたい。あの韓流ブ－ムとやらは明らかに意図的に計画され、実行されたものである。多分、電通が仕掛けたものだと思われるが、その背後に何が存在するのか、何が目的なのか私には断定する材料がない。しかし、テレビに長年関わってきた経験から分かっていることがある。テレビ番組は、ドラマを含め、ほぼ一年前には番組編成が企画され、決定される。昨年（Ｈ１６年）、韓流ドラマや番組がＮＨＫから民放キ－局全てにわたって一斉に横並びで放送され始めた。この状況は明らかに、一昨年（Ｈ１５年）以上前から計画され、昨年（Ｈ１６年）の秋にピ－クを迎えるように仕組まれ、実行されたものと断定してよいと思う。また、普通、各テレビ局は番組の視聴率を争うわけであるから、全く同種類の韓国のテレビ番組を一斉に横並びに放映するなど考えられない。この「異常事態」は直接的にはテレビ局全てに影響力を持つ大手広告代理店「電通」によって仕掛けられたものだろうが、誰かが、または何らかの集団が意図的に計画的に電通にこのプランを依頼したはずなのである。特定はできないが、韓流ブ－ム最盛期の頃、つまり昨年の秋から年末頃だろうが、国会に提出されようとした法案が「在日外国人地方参政権法案」と「人権擁護法案」であった・・』とある。（「在日外国人地方参政権法案」と
「人権擁護法案」に熱心に動いている政党の支持母体はどこなのか？ また、この支持母体はマスコミに強い影響力を持っていることを考えれば、だいたい想像がつくというものである）
※この時期、国の機関においても隣国を意識した目標が掲げられている。例えば国土交通省のＨ１６年の国土交通白書の目次には、第１部は東アジアとの新たな関係と国土交通施策の展開となっており、第１章は成長するアジアで第２章は東アジア諸国・地域と日本の関係の深化、第３章は東アジアと日本の地域、第４章は東アジアとの新たな関係を踏まえた国土交通施策の展開などとなっており、なぜか？煽って作った韓流ブ－ムとの関係をうかがわせる。
以上のことで、この水島氏が言われる“一昨年以上前から計画された”ことを裏づけるなかに、ブ－ムの火付け役のＮＨＫの「冬のソナタ」（ＮＨＫの仕掛け人篠原朋子チ－フプロデュ－サ－）が放送され始めたのは一昨年のＨ１５年４月３日（木）からであり、この計画はこの前から当然されており、しかも最初はＢＳ２の衛星放送で流されている。この「冬のソナタ」はドラマを長く続けるのには全く都合よく、全部で５４話もあり、週一回で放送しても、ほぼ一年あまりと、ブ－ムをつくるのに“好都合のドラマ”となっている。
（※Ｈ１８年に放送されている同じ韓国ドラマ「チャングムの誓い」も全部で５０話以上もある。ＮＨＫがこのチャングムの誓いに力を入れているのは、スタジオパ－クに韓国の出演者を招いたり、教育番組でこの時代の文化を紹介していることでも分かるが、この時代は「李朝朝鮮の時代であり、この時代はドラマとは裏腹に腐敗が横行し、権力闘争が絶えず、国民に対する悪政が続いた時代である。その他の民放テレビ局による韓国ドラマもＨ１８年でも、あちらこちらで放送され、ブ－ムの煽りは永遠と続くはずであるが、いずれも殆ど視聴率はとれていない。テレビ東京は昼の１２時台に韓国ドラマを立て続けに流しているが、問題は地方のテレビ局で局が交互にかわるがわる韓国ドラマを流し続けていることだ。）
尚、水島氏の言葉を全く裏づけるように、韓流ブ－ムの最盛期の頃、つまり昨年（Ｈ１６年）の秋から年末に照準をあわせており、実際、昨年のＨ１６年の４月から地上波（ＮＨＫ総合テレビ）で通算３回目の放送がはじめられている。
この「韓流ブ－ム」を振り返ってみれば、Ｈ１７年もこのブ－ムがテレビ各社で持続されているが、この年は日本と韓国が国交正常化して４０周年にあたる。「日韓友情年」
「日韓共同訪問の年」と日韓両政府で位置づけられており、文化、芸術、観光、スポ－ツ、などの分野で「友情音楽祭」「韓国一周友情ウォ－ク」「日韓合作演劇公演」などなど約１５０の記念交流事業が目白押しで、両国で企画されていた。これに「愛・地球博」も利用されている。
「愛・地球博」の韓国館は“竹島は韓国領”などという展示を掲げ、全く観客に人気がなかったが、NHK・民放テレビが執拗に取り上げ続けたこと、また、ＮＨＫや各民放テレビ局で「日韓の庶民及び議員による討論」などの番組が企画されたことなどは記念事業の一貫と考えられる。これらが前年より続く、「○○様」だの「○○姫」だの「四天王」だのいう、なぜか？韓国人を崇めた突然降ってわいたエセ韓流ブ－ムに支えられ、さらに推進役にもなっている。
これらのことも含めあらかじめ企画されたことが十分に思われることを考えれば、ブ－ムの出所は日本政府の「日韓の友好」を優先するということとも合わせて、国家規模であると思われる。
いずれ、（創価学会＝公明党）が頑として成立を図りたがる在日「韓国人や朝鮮人」を対象としたところの「永住外国人の参政権法案」や「人権擁護法案」の問題は再び噴出すると思うが、日本政府と外務省が推進したとこの、Ｈ１７年の愛知万博からの暫定的なビザ免除に始まった韓国人のビザ免除は、Ｈ１８年３月の韓国人のビザの恒久化となってしまった。
このとんでもない処遇は、多くの国民の反対の意見を無視して行われている。
※ ＮＨＫはじめ各民放テレビ局や新聞社など一丸となって煽り作り出した「韓流ブ－ム」？であるが、Ｈ１８年の６月～７月にかけて、読売新聞本社と韓国日報社との共同世論調査がある。その結果が８／７日の新聞紙上に載っておいるが、親韓ム－ド冷え込むとあった。
その共同世論調査では『日本人が韓国人に対して信頼できないが、１年で１７ポイント増。今回の調査で最も注目されるのは、日本人の対韓国感情がこの１年で急速に悪化した点である。日本で韓国に「悪い印象」を持つ人は計５１％（昨年の前回調査比９ポイント増） 「韓国を信頼できない」人の計５１％(同１７ポイント増) 日韓関係が悪いと見る人は計５９％（同２４％増） と、いずれも過去最悪となった。１９９５年から今回まで計５回実施した「日韓共同世論調査」でこれほど日本の韓国への冷ややかになったことはなかった。一方韓国では「韓日関係は悪い」が計８７％、「日本を信頼できない」が計８９％に達していたが、これは前回調査と比べ大きな変化は見られない。』としている。
このような韓国に関する世論調査は、調査を行う当事者である新聞社やテレビ局の意向が大きく働くために、時としてその調査の内容のいかんでは本当の数字は示されないが、韓国に悪い印象を持つ人が増えたということは間違いないことであろう。
その「親韓ム－ド冷え込む」という中には、マスコミが「親韓ム－ド」を作るための「韓流ブ－ム」があった。
この結果は、この読売グル－プを含めて、ＮＨＫや朝日やＴＢＳや産経グル－プや日経などの系列を含めたテレビメディアや新聞メディア、地方新聞等々が盛んに煽って作り出した「韓流ブ－ム」が本物ではなく、元の状態に戻りつつあるという証明である。この新聞によると親韓ム－ドの冷え込みを示した調査を裏付けるように、韓国を訪れる日本人旅行者は最近へっており、日本から韓国への入国者数は２００５年の５月にマイナスになって以来、ず－と減少している。
その記事の中でもう一つ、元駐韓大使のコメントを載せ“「嫌韓」増加一次的な現象”と、嫌韓は一時的なものと思われるとした記事を載せているが、果たしそうなのか。国民は一部を除き元々からして親韓ではない。これは別に記載しているが、マスコミが「韓流ブ－ム」と騒いでいる時のインタ－ネットの投票結果がそれを証明している。
日本の新聞社が行うこれら日韓の親善に関する世論調査は、大方、その新聞社の意向も働くために正確ではない。しかし間違いなく言えるのは、このおかしな韓流ブ－ムのおかげで、日本人が本当の韓国の実態を知りつつあるということは間違いない。本来ならば日本の数字と韓国の数字は逆転してもおかしくない日韓の現状である。
「占領された竹島の領土問題、内政干渉の靖国神社参拝問題や歴史認識問題、それに漁業問題、ＥＥＺ問題、日本海呼称問題等々の数多い問題を抱えている日本人が、そもそも韓国人に親しみを感じるということ自体、百歩ゆずってもおかしいのである。
しかし、これらの問題に「日本のマスコミ」は絶対に踏み込もうとしないどころか、韓国へ偏った報道を繰り返すのみである。
※マスコミと並行して政治を考えた場合、日本の国会議員は衆参両議員あわせて、
７２２名の定数をかかえる。２００５年の「日韓友情年」や「日韓共同訪問の年」や「日韓記念交流事業」など、日韓両政府が企画した事業に協力したと思われる「日韓議員連盟」に所属する議員は、驚くことにその約半数近くの３３７名という国内最大規模の議員連盟である
このどう見てもおかしなブ－ムであるが、なぜか？日本のマスコミは、韓国人タレントに対し、男性は「○○様」女性には「○○姫」とつけなといけないという。
タレントの伊集院光氏は、自分が担当するラジオ番組の中で、スタッフから「ヨン様」「ジウ姫」と呼ぶよう強制されたことを暴露している。
これらはテレビにおいてはより一層ひどく、番組司会のタレントなどは判を押したように
韓国人タレントに対し「○○様」ステキ「○○姫」ステキなどと、一様に横並びで口にする光景は異様でもあるが、これらは“このブ－ム”を煽るため、あらかじめ局から番組司会のタレントに指示されていることは明白である。
それにしても悪質なのはこのブ－ムをあおるために、お笑い芸人や多くのタレントを利用して“マスコミと芸能人”が一体となり、ブ－ムを煽ってきた。
Ｈ１７年は「愛・地球博」の開催年であり、ＮＨＫは執拗に、料理番組、旅番組、おはようニッポンやニュ－スなどの中、地球博などの紹介の中でも「韓流ブ－ム」を煽る話題を流し続けている。これに民放各社が横並びに同様な内容の番組を放映すれば、実際は嫌がる国民が多くても、それなりにはブ－ムらしくはなるというものである。
“韓流”などという言葉は、誰にとって一番利益があるのか？
それは韓国政府、「韓国・朝鮮」人そのものに尽きる。その為に在日なども多く関与しているが、喜んでいるのは 政治の裏で利権を企んでいる者しかり、「統一教会」、「創価学会」もしかり、利権を狙うテレビ局などなども、しかりである。
それと日本社会の構造に大きな問題がある。
それは「韓国・朝鮮」に媚びる日本政府であり、媚びる政治家であり、歴史教育であり、またそこに群がる
日本の偏ったテレビ局をはじめとするマスコミとマスコミに大きな力を持つ電通などの大手広告代理店と、同様にマスコミに大きな力を持つ「創価学会」などである。
創価学会とマスコミ
創価学会はテレビ局にも影響を与えるが、ラジオ局で人気のある「ニッポン放送」は創価学会が大株主である。
時報前のＣＭ（５時、１１時、１５時など）やその他の時間で、ひんぱんに聖教新聞のＣＭが多用されているが、このニッポン放送はすでに創価学会の影響下にある。
ということは「フジサンケイ」グル－プも学会の影響を受けていると見てもおかしくない。（ここから）
それと、マスコミ界のテレビ局や新聞社、などのマスメディアに「韓国・朝鮮」人が多く入っている。
（各テレビ番組などの制作・構成などなど、番組を構成するスタッフの名前を見てもだいたい分かるが、ＮＨＫや民放テレビ局に確認しても認めている。
しかし、テレビ局によっては“答えられません”としている。
それと、Ｈ１７年の５月のテレビ朝日のＴＶタックルで、「竹島の日」の一件について、韓国の反日デモを取り上げた時、進行役の北野武氏が「報道も芸能関係にも在日の人が多いから・・・」と言っていることからも明らかであるが、これらマスコミ業界に、日本とは「竹島の領土問題」や「ＥＥＺ問題」、「歴史認識問題」、「漁業問題」、日本海呼称問題などなど多くの問題を抱える敵対する国の人間が、
マスコミ界に多くいること自体が、日本の大きな問題であり、間違いなく将来の日本を危うくする可能性は大である。
（※このままいけば、いずれ日本はマスコミ界も在日が仕切るであろう）
◆このマスコミによる韓流ブ－ムの裏には工作として、例えば日本テレビではサブリミナル（映画や映像の各コマの間に別の映像を瞬時のうちにまぎれこませて、見る者に無意識のうちに影響をあたえること）を故意に行っている。
それは、Ｈ１６年９月１９日の日曜の午後３時からの「ＡＮＡオ－プンゴルフ
ト－ナメント」のゴルフ中継中に行われている。ＣＭが終わりいよいよゴルフ中継かと思わせた瞬間の約０．１秒？に意図的に突然ぺ・ヨンジュン（マスコミ界があおりを目的に名づけた別名ヨン様）の顔が大きく写しだされている。
日本テレビの悪質なサブリミナルは、
このＨ１６年の２月にも同様の悪質サブリミナル手法が、番組「￥マネ－の虎」の中でも行われて、総務省が厳重注意をしたばかりであった。
※日本テレビのバラエティ－番組「マネ－の虎」で、１万円札の福沢諭吉の顔を一瞬はさみこんだ「サブリミナル（潜在意識下）的表現手法」のある映像を流していたことが分かった。（Ｈ１６年２月１６日、毎日新聞）
このサブリミナル効果はサンデ－モ－ニングや、ニュ－ス２３に代表されるように、偏向が著しいＴＢＳも以前、番組内でオ－ム真理教の麻原代表の画像を編集過程で注入していることがあっている。
このＴＢＳはとにかくテロップを入れたり、画像を入れて内容を意図的によく変えてしまう。
Ｈ１８年７月２１日（金）の報道番組「イブニング・ファイブ」でも、旧日本軍の７３１部隊に関する放送をした際、９月の総裁選挙を控えた安部晋三官房長官の顔写真が、意図的に大きく写し出されている。全く関係ない安部官房長官の顔写真を持ち出したことについて、悪質なＴＢＳは意図的ではないと謝罪した。
竹中総務相は８／１１日、ＴＢＳの井上社長を呼び、この件について、放送法に抵触するとして厳重注意と再発防止を要請した。総務省は放映の経緯について調査している。毎度毎度いうが、この報道番組もすでに収録済みであり、放送前に数十人のスタッフが内容を何回もチェックしている。これが意図的でなくて何なのだ。
間違いなく言えることは、放送免許の取り上げなどの措置を執らない限り、今後も必ずテレビ局の悪質な行為は繰り返される。
このような行為が、なくなるどころか今だに繰り返されるのは、テレビ放送に対する国の監督指導が甘いからであり、実際は厳重注意だけで放送免許の取り上げなどの厳しい処置がなされていないからである。
このように、どの局も問題であるが、日本のテレビ局すべてに悪質さが表れるのは、韓流ブ－ムに代表されるところの、特に「韓国・朝鮮」がらみと「韓国・朝鮮」とも拘わる「歴史教科書」、「靖国問題」という
なぜか？日本のマスコミが好んでデッチあげ、取りあげる共通のネタに多くみられる。
その中には、日本の固有の領土である「竹島」の領土問題も例外ではない。
◆領土に関して、悪質！な日本テレビは、２００５年２月１２日の「世界一受けたい授業 地理」という番組のなかで、意図的に番組を編集して流している。
それは、子供に世界地図の中から国を選ばせて、その国について授業を行うというものだが、この日の放送では最初は子供が適当に選択してロシアを選んでいるが、次の国については明らかに韓国を選ぶよう誘導している。実際、選ぶシ－ンは無理やり韓国を選択状態にし、韓国の話にもっていったのであるが、色分けされたＣＧ作成による韓国の領土には完全に日本の領土である対馬が取り込まれていた。
この番組は生放送ではないので、当然ＶＴＲは必ず何回もチェックされる。
この日の番組で流された韓国地図は、このように日本テレビが故意に制作（実際は下請けの製作会社に作らせている）をして流したものだ。（この地図は視聴者が一目で分かるものだが、スタッフによる事前の「打ち合わせチェック」は数十人で行われていた）
この日の放送には、多くの視聴者から抗議がよせられているが、悪質なのは、
この視聴者からの抗議に対し、日本テレビは、番組を制作している下請け会社に責任を押し付けたことである。
また、同じ日本テレビのＨ１７年６月２７日の「世界まる見えテレビ」では、外国（その当事国）で作成された話題を日本テレビがそのまま放送しているが、なぜか？韓国でもないのにハングル文字が画面左上にしばらくの間、意図的に映し出されている。
《※日本テレビも品位に欠けた低俗なバラエティ－番組が多いが、中でも海外にまで迷惑をかけたバラエティ－番組「進ぬ！電波少年」が企画した日本女性による親日国のトルコでの花婿探し（Ｈ１４年１月２７日～２月１７日に計４回放送：結局やらせの花婿探し）をめぐる問題はこの舞台となったトルコで反発が起き、日本国内でも放送打ち切りの抗議が起きたが、この日本テレビの企画はトルコという親日感情の国民を利用した悪質な企画だ。》
このようにＮＨＫはじめ日本の各民放テレビ局は、どこも意図的に番組を組む、内容を意図的に流す、隠蔽する、捏造する、ヤラセなどなど悪質極まりないのが実態であるが、多くの国民、またインタ－ネットで検索されている方々は、韓流ブ－ムがマスコミの煽りであることにすでに気付いている。
これら、いろいろ「韓国・朝鮮」について取り上げるマスコミの“エセ韓流ブ－ム”であるが、ぺ・ヨンジュンが空港に降り立つときに出迎えに行くのは、マスコミ関係者をはじめ、在日などを含めた意図した動員者達も多く存在する（自らワイドショ－などでアルバイトが動員されていることを明かしている。また、信頼できる良識サイトで、放送関係者の奥様方が動員を要請されており、ヨン様追っかけドキュメントの放送では、普通の主婦と思われた人が芸能事務所のタレントであったということまでも明らかとなっている。
それでも一般的にマスコミの横暴を許しているのは、無頓着な国民と、声を上げない国民が、まだまだ多いからである。
※ 日本のマスコミが横並びで作り上げた「インチキ韓流ブ－ム」のおかげで、ある韓国人俳優の所属事務所の関係者が、“日本攻略なんて簡単だ”と言ったそうだが、現実問題として全く当たっている。
この韓流ブ－ムがインチキであるというのはインタ－ネット投票でハッキリしているが、実は韓国映画を扱う日本の配給会社はだいたい赤字になるという。
この実態を伴わないブ－ムのおかげで、韓国ドラマの価格さえも実態なく、つりあがり、例えば、ドラマ「悲しい恋歌」などの販売価格は４億8千万もするという。
実際、韓流などと言いながら日本で公開される韓国映画であるが、出演の韓国俳優が来日して、各テレビ局が好んで宣伝してくれる割にはヒットしていない。
ほとんどの韓国映画の興行収入は一ケタ台で、配給会社の当初の思惑より興行収入が低いものが多く、だいたい赤字になるのが実態である。
２００５年までを見ても、興行収入が２０億円を超えたものは３本だけ（私の頭の中の消しｺﾞﾑ－３０億、４月の雪－２７億、僕の彼女を紹介します－２０億）で後は１０億以下の作品ばかり。２００６年（Ｈ１８年）になって公開された映画はいずれも興行収入が１０億円をはるかに下回り（デイジ－６億、グエムル－２．８億、トンマッコルへようこそ－３億）、興行が１０億を超えた映画は出ていない。
皆さんが「韓流ブ－ム」に対し、どう思っているか？ということで、２００４年の１０月に、
Ｙａｈｏｏで、ヨン様に代表される「韓流ブ－ム」あなたは？ というアンケ－トを取っているが、６２５３２票の応募では、感心がないが５０４６０票の８０％を超え、マスコミでさわぐ実態と対照的な結果に終わっている。
また、産経Ｗｅｂで「ヨン様騒動」で「中高年女性らが、ぺさんを追いかけた騒動を理解できますか？」「ぺさんには、日本人俳優にない魅力があると思いますか？」の２つについてアンケ－トを実施したところでは、３５６５人から回答があり、騒動を理解できますか？には、理解出来ないという、ＮＯが８８％であり、魅力があると思うか？には、ＮＯが８４％という結果に終わっている。
なかでもこのアンケ－トの書き込みには多くの方が、「韓流ブ－ムという報道には納得できない」「ヤラセっぽい感じがする」「ふってわいたようなブ－ムには作為を感じる」「騒動したのは一部の未成熟ファンと面白おかしくニュ－スにしたメディア」などなど
マスコミへの批判が相次いでいる。
さらにＨ１７年６月のＮＨＫのＢＳディベ－ト（衛星放送による日韓の討論番組）のテ－マは「日韓の課題 いま語りたい」で、１９日の放送に向けてインタ－ネットで韓国に親しみを感じるか？感じないか？のアンケ－トが実施された。
約４０００件の応募があったが（このアンケ－トの質問もおかしく、「親しみを感じない」のと「韓国が嫌い」では大きくちがうのだ）実際はＮＨＫの工作があったにもかかわらず、親しみを感じないが、ネットでの調査で９５％以上であったことが分かっている。
親しみを感じる、の書き込みでも、入力を間違えたか？内容は韓国が嫌いというものが多く、総体的に「韓国は嫌い」という結果である。ここでの書き込みでもマスコミに対する批判は厳しいが、悪質なのはＮＨＫがアンケ－トをわざわざ実施してその結果を公表しないことだ。
先のアンケ－トの紹介は２件のみでアンケ－トの結果がＮＨＫの思惑と全く違う結果に終わったためにアンケ－トの結果は一切公表されていない。
（何のためのアンケ－トだったのか？このことからもＮＨＫのこの番組の狙いが“日韓親善懇親を図る”を目指していたことがハッキリしている）
※以前、行われたＮＨＫの中国問題の討論会での会場の一般参加者の意見が、反中か親中かの大勢と、電話によるアンケ－トが全く異なった結果となったことがあり、「ＮＨＫのプロデュ－サ－」により用意された「一般参加者」達が、実のところサヨク市民運動家であったことが暴露されている。
この放送がＨ１７年、６月１９日にＮＨＫ衛星第一で、１９時からＢＳディベ－ト「日韓の課題・いま語りたい・日韓の若者討論」として放送されたが、この番組のゲストには思想的に韓国に全くハマッた、元電通マンの小倉紀蔵東海大助教授と、これまた思想が朝鮮半島に傾斜の小此木政夫慶応大教授であり、番組が討論というよりも、韓国側の若者に日韓の過去の歴史問題など、一方的な意見を述べさせる番組になっていた。
それと日本の若者も過去の日韓の歴史に疎い者ばかりで、討論ではなく韓国の若者の意見に言い訳や迎合する番組になっており、とても討論番組と言えるものではない。このように討論番組においても、ＮＨＫは韓国に媚びる内容の番組作りを意図的に行っている。
（※ＮＨＫにスタジオに参加する一般のメンバ－はどのように決めるのかを聞いたところ、一人一人面接してどのような考えをもっているかを確認するようである。
このことからもＮＨＫの討論番組はＮＨＫの番組趣旨に同調するものが好まれて選ばれる傾向はハッキリしている）
このＮＨＫのアンケ－トの書き込みの中に非常に的を射ている投稿があった。
男 ２３歳（当時） 埼玉県
「韓国は戦後６０年経過している今現在も、国民感情を名目に日本文化を規制している国です。明らかに意図的に日本文化を受け入れたくないという姿勢が感じられます。方や日本は、日本文化を規制している国の文化をＴＶ放送、書籍あらゆるメディアを用いて、押し付けがましいほど韓国を煽動している。ＴＶは韓国が日本文化を未だに規制していることなどを一切伝えず、日本が韓国文化を受け入れることで、日韓友好が深まるという。一部の人間のお金儲けのためにしているとすれば怒りさえ感じます。
友好を謳った意図的かつ政治的な匂いも感じますが、突然始まった韓国ブ－ムに
国民の大半は不安になっているでしょう。韓国ブ－ムに対する批判はタブ－という雰囲気で、キャスタ－はもちろん芸能人にも押し付ける悪質なもの。果たして韓国芸能人を“様“づけで崇め、韓国文化コンテンツを売るためにあらゆる手段を尽くすメディア、その一方で親日派を弾圧する法律の制定や、韓国本来の姿を隠す姿勢に国民はあきれていますよ」
※韓流ブ－ムを推進するフジ産経グル－プにおいてもフジテレビジョンで、韓国ものが際立つが、フジテレビジョン発行の「エッセ」という出版物にも自ら煽る韓流ブ－ムをいいことに「ヨン様がやせた秘密がわかる！？韓流ダイエット」などと、意味不明で何やら作為を感じるブ－ムのあおりが見て取れた。
このように各テレビ局が韓国のタレントが来日すると、すぐにテレビで情報を流すが、一方、各テレビ局が、韓国タレントの非礼な行動には一切目をつぶり、全く報道をせずに沈黙するのは、これこそ日本のマスコミの実態を反映している。
（例えば神戸でコンサ－トを開いた韓国のタレントが神戸市長への表敬訪問を土壇場でキャンセルしているが、韓国タレントの動向に何でも飛びつくテレビ局が一切これには沈黙している）
※政府が主導して日韓国交正常化４０周年記念行事が各地で催されたが、そもそも、この「日韓記念行事」には「政府・地方自治体」が「韓国・韓国人」のことを何も分かっていないムリがある。
例えば、日韓国交正常化４０周年を記念し、１０月から大阪で開かれる映画祭などのイベントをめぐり、政府が参加を要請していた韓国の女優、チェ・ジゥ氏（日本の偏向マスコミはこの女優を“姫”などと呼んで崇めている）がスケジュ－ルの都合を理由に参加しないことが分かっている。この女優は（Ｈ１６年）、日韓両国広報大使に選ばれているが、（Ｈ１７年）の７月に都内で開かれたイベントにも体調を理由に欠席している。このように政府が作り上げる行事には参加していない。
また、大阪府の元大田房江知事は、ぺ・ヨンジュンのファンを自認しているそうだが、イベントの一環で行われる御堂筋のパレ－ドにこのペ・ヨンジュンに参加を要請したが断られており、その代わりに、日本で無名の韓国男性俳優が参加するという。このように政府も自治体も韓国のことには、全く“目くら状態”である。
以上のように、先進国日本で映像文化を発信し続けるテレビメディアであるが、ＮＨＫや民放テレビ各社がニュ－ス、放送として流す内容はすでに“死に体”の状態が続いており、無頓着、無関心な国民を除き、完全に視聴者からそっぽを向かれているが、これに完全無視を決め込んでいるのも日本のテレビメディアである。
「韓流ブ－ム」の火付け役のＮＨＫであるが、ＮＨＫは常々“皆様のＮＨＫ”をキャッチフレ－ズにし、“報道に
まっすぐ真剣”？？をうたい文句にしているが、ＮＨＫが韓国に媚びる体質を視聴者が感じとっている現在、この「キャッチフレ－ズ」と「うたい文句」は取り下げるべきである。
ＮＨＫの受信料不払いが、Ｈ１７年の５月末時点で約９７万件に達し、９月末時点で１２７万件を超えていたが、ここで、不払いの原因に報道の偏向性ということがあるのが一切無視されている。
問題なのがＮＨＫや政治家、また、文化人などが不払いの原因がすべて“ＮＨＫの職員による横領”または不祥事であるとして、なかなか問題としての「報道の偏向性」を取り上げないことだ。
しかし、この不払いの原因でもある「報道の偏向」や、どこからの依頼があるにせよ、「韓国・朝鮮」に媚び、「韓流ブ－ム」を煽る体質はＮＨＫの組織を考えると一目瞭然である。
まず、ＮＨＫの会長を含める経営陣は自民党とつながり、ＮＨＫ職員の労組（日本放送労働組合：日放労→組合員は８５００人で旧社会党の上田哲氏がＮＨＫに在籍している時は日放労を率いている）は、旧社会党とつながっていることが明らかにされている。ならば、「韓流ブ－ム」はどのようなところからの依頼なのか？又、その依頼を労組の意向が強く反映されるＮＨＫはどのように考えたか？を推察しても、このブ－ムは作られるべくして作られた、ということはある程度は判断も出来るというものである。
※ＮＨＫはこのように韓国に媚びる姿勢をとり続けているが、H17年6/20日の韓国ソウルでの日韓首脳会談の共同会見場にはNHKのカメラクル－が韓国側から入場を拒否される、ということも起きている。
また、元ＮＨＫの海老沢会長は一連の不祥事の謝罪番組が放送されたＨ１６年９／１１日には韓国に滞在し、韓国で記者会見を開き、韓流が永遠に続くよう努力するとコメントしている。
近年、ＮＨＫと民放が作り出した２００２年（Ｈ１４年）「日韓共催ワ－ルドカップ」の予兆から始まる「韓流ブ－ム」があるが、日本にとって韓流ブ－ムでよくなっことは一つもない。逆に繁華街や郊外では、韓流ブ－ムで乱立する「韓国料理店」や「焼肉店」が目立ち、これらが韓国人の不法滞在の温床になっている。（これらの店の中には営業をせず看板だけを掲げている怪しい店も多い）
また、韓国人が来ない場所でもハングル文字がならぶようになった。例えば、テレビの旅番組でもおなじみの長野県との県境にある岐阜県側の穂高温泉郷の穂高のロ－プウェイは、通常、どこにもある英語による案内表示さえもなく、ハングル文字の案内のみである。（⇒Ｈ１７年の９月時点）
後日、なぜ？ハングル文字だけなのかをロ－プウェイ会社に確認しても、ハッキリした返事は聞けず、韓国人観光客が来ている様子もなく、むしろ台湾の観光客が多いという。それではなぜ？？台湾語ではなく、ハングル文字をつけたのか・・・・・）こんな地方にも、韓国に対するおかしな面が表れている。
（⇒Ｈ１９年９月に再度訪れた時は、英語表示と一部台湾語（中国語）が追加されていた）
この韓流ブ－ムと重なって、より一層偏向報道が際立つようになったが、これらの姿勢・体質が、テレビや新聞などのマスコミに関わる職員のワイセツ・セクハラ事件や不祥事などにも現れており、その影響が見て取れる。
ＮＨＫ職員のワイセツ・セクハラ事件と不祥事
Ｈ１３年８月：大阪放送局編成部チ－フディレクタ－が局内で働く女性アルバイトの自宅に侵入し、首を絞めて金を要求し、強盗未遂及び住居侵入容疑で逮捕された。
同年９月：ＮＨＫ放送技術研究所研究員伊藤泰雅（３５）が出会い系サ－ビスで知り合った女子中学生に現金を渡し、性行為をしたとして児童買春・児童ポルノ防止法違反の容疑で逮捕。
Ｈ１４年１０月：ＮＨＫ神戸放送局職員が駅のエスカレ－タ－で女性会社員のスカ－トの中を盗撮し、兵庫県迷惑防止条例で逮捕された。
Ｈ１５年はなぜか？
Ｈ１６年７月：ＮＨＫ磯野克己チ－フプロデュ－サ－（４８）が番組制作費を着服していたことが発覚、同年１２月に詐欺容疑で逮捕、被害総額１億９０００万円。また編成局幹部ら職員２人がカラ出張を繰り返し、約３００万円を騙し取ったのが発覚
同年８月：ＮＨＫ岡山放送局幹部が、架空飲食費請求で約９０万円を着服し懲戒免職。
同年８月：ＮＨＫソウル支局長が、Ｈ５～Ｈ９年の前回赴任中、韓国の番組制作プロダクションへの支払い分に、月６０～２１０万円を上乗せしていたことが分かった。関係者の話では、合計２千～３千万円になるという。このお金が遊興費などに使われていた。
※ＮＨＫは、このお金を使い込んだ男をまたもこの年の６月にソウル支局長に就任させている。
同年１０月：ＮＨＫ甲府放送局職員が局内のパソコンを盗むなどして窃盗容疑で逮捕。制作技術センタ－職員が制作費を着服し懲戒免職。被害総額１２４０万円
同年１０月：ＮＨＫスペシャル「世紀を超えて」（Ｈ１１～Ｈ１２年放送）などの番組で、放送技術局制作技術センタ－の男性職員が、音楽制作費など架空の名目で、５１２万円を音楽プロダクションに不正に支払わせ、そのうち４５２万円をキックバックさせて着服していた。
同年１１月：熊本北署はインタ－ネットカフェで女性の体を触ったとして準強制わいせつ容疑でＮＨＫ熊本放送局水俣報道室記者水野亮を逮捕した。
Ｈ１７年２月：１）ＮＨＫ特派員２人がスタッフの報酬を水増しし請求していたことが発覚し、停職処分。
２） ＮＨＫ放送技術局職員が電車で痴漢をし、ワイセツ容疑で逮捕
同年４月：神奈川県警戸塚署は東海道線の電車内で女子高生の下半身を触ったとしてＮＨＫ番組制作局ディレクタ－島宏之容疑者を逮捕した。
同年５月：ＮＨＫ番組制作局映像デザイン部職員が、コンピュ－タ－グラフィックスの制作費約４７０万円を着服し懲戒免職
同年７月：ＮＨＫチ－フカメラマンが約３５０万円分のビ－ル券着服で懲戒免職、編成局職員がソルトレ－ク五輪取材時に入場券を転売、飲食代に流用した不正経理で出勤停止処分
同年１０月：ＮＨＫ大津放送局記者笠松裕史（２４）が放火未遂で逮捕された。
同年１０月：ＮＨＫ横浜放送局の営業職員（５３）が、東京杉並区のＪＲ阿佐ヶ谷駅で刃渡り２１センチの刺身包丁を所持し、警察官の職務質問に素直に応じず、銃刀法違反の容疑で逮捕された。
Ｈ１８年１２月：ＮＨＫ制作局教育番組担当ディレクタ－猪瀬公昭（４６）が１１日午後６時ごろ、渋谷区道玄坂の路上で巡回中の渋谷署員を見て不審な態度を見せた為、署員が職務質問をして大麻所持が発覚し、逮捕される。
同年１２月：ＮＨＫ放送総局の職員（３０）が、総武線の電車内で、男子大学生の尻を触ったとして、東京都迷惑防止条例違反の現行犯で警視庁に逮捕された。
Ｈ１９年６月：警視庁少年育成課は、児童買春・ポルノ禁止法の疑いで、ＮＨＫ関連会社の「ＮＨＫエデュケ－ショナル」のチ－フプロデュ－サ―朴元瑛源容疑者（３４）を逮捕した。朴元容疑者は、ＮＨＫからこの関連会社に出向していた。
同年６月：警視庁渋谷署は、ＮＨＫ青少年・こども番組部ディレクタ－今井洋介（３０）を、地下鉄の車内で女子高生に痴漢をしたとして現行犯で逮捕した。
同年６月：ＮＨＫ集金スタッフ志賀耕二（４７）と内縁の妻が、元妻の遺体を切断したとして、死体損壊容疑で警視庁竹ノ塚署に逮捕された。
Ｈ２０年１月：ＮＨＫの記者ら３人が、仕事中に報道情報端末を悪用して、株のインサイダ－取引きを行って、利益を得ていた。
民放テレビ局、新聞社の社員によるワイセツ・セクハラ事件と不祥事
Ｈ１１年１０～１１月：元フジＴＶ社員石本幸一被告（４６）ら３人が、石本被告が制作していた番組「シザ－ズリ－グ」に出演しながら無免許営業が発覚した人気美容師ら３人に対し、「お前たちのせいで辞めた。誠意をみせろ」などと言って現金３億円を脅しとろうとした。
Ｈ１２年６月：警視庁築地署は公然ワイセツの現行犯で朝日新聞社広告第五部次長加藤芳浩（３９）を逮捕。調べによると、加藤容疑者は千代田区有楽町の歩道で、ズボンのファスナ－を下ろし、反対側の歩道にいた女性に下半身を見せた。
同年９月：警視庁目白署は東京都新宿区高田馬場の路上で駐車中の車に近づき
助手席に一人でいた女性に自分の下半身を露出した容疑で毎日新聞編集委員の平井晋二（５８）を逮捕した。
同年９月：神奈川県警鶴見署は伝言サ－ビスで知り合った女子高生と性行為をしたとして県青少年育成条例違反の疑いで読売新聞東京本社文化部記者山田信一容疑者（４１）を逮捕した。
Ｈ１３年９月：神奈川県警は覚せい剤取締り法違反の現行犯で中日新聞東京本社制作局入力部勤務飯島正行容疑者（３８）を逮捕した。
同年１１月：栃木県宇都宮南署はロ－ソン宇都宮西川田店の出入り口のガラス戸をけって割った報知新聞記者越沼毅を、器物損壊の現行犯で逮捕した。
Ｈ１４年７月：警視庁捜査一課と渋谷署はマンションの女性宅に侵入し、乱暴したうえ現金を盗んだとして、強盗婦女暴行と住居侵入の容疑でテレビ朝日社員岡部順一
（４０）を再逮捕した。この元テレビ朝日社員はこれとは別に「２０件くらいはやった」と供述。
Ｈ１５年１月：日本テレビのバラエティ－番組「雲と波と少年と」のスタッフ３人が、飲酒運転で鹿児島県屋久島の道路わきの壁に激突し、死傷事故起こす。
同年２月：元プロデュ－サ－でＴＢＳメディア推進局の塩川和則副理事（５２）が東京国税局の税務調査を受け、Ｈ１３年までの７年間で、約９千万の申告漏れを指摘され、このうち約７千万は悪質な所得隠し。
同年３月：神奈川県警多摩署は大学生に暴行をはたらき傷害の疑いで朝日新聞スポ－ツ部の記者吉岡英児容疑者（５０）を逮捕。調べによると、吉岡は小田急線下り電車内で大学生のマフラ－が顔に当たり、立腹。大学生は謝り登戸駅で降りたが追いかけ、「その謝り方は何だ」などと言って暴行。
同年５月：警視庁高輪署はＪＲ品川駅のホ－ムで神奈川県内に住む女子短大生の右胸をすれ違いざまに右手でつかんだとして、痴漢行為の現行犯で朝日新聞社制作本部東京印刷部員大霜好直容疑者（５３）を逮捕した。
同年５月：ヨルダンの治安当局はアンマンの空港で所持品による爆発死傷事件で毎日新聞写真部の五味宏基記者（３６）を身柄拘束。
同年６月：警視庁築地署は読売新聞東京本社の地方部記者芳村健次（３０）を運転手に暴行をはたらいた現行犯で逮捕。調べによると、芳村は銀座の路上で個人タクシ－を止めようとしたが止まらなかったため、傘を投げつけて車を停止させ、後部ドア－を蹴るなどしたうえ、運転手に暴行。
同年７月：京都府警交通指導課はテレビ朝日の番組の撮影で暴走行為を依頼していたとして道路交通法違反行為幇助の容疑で、テレビ朝日と契約のフリ－リポ－タ－を逮捕した。
同年８月：フジＴＶが１３日に放送したバラエティ－番組「水１０！ワンナイＲ＆Ｒ」で、
プロ野球の王貞治監督を侮辱した内容があり、視聴者や球団から多くの抗議があった。
問題となったのは、お笑いタレントが演じたコントで、この中で王監督の顔の模型を「温水洗浄便座」に見立て出演者が用を足し、からかうシ－ン。
同年８月：石川県金沢東署は東京新宿駅から金沢駅に向かう高速バスの社内で、
隣に座って寝ていた女性の下着に手を入れるなどわいせつな行為をした容疑で中日新聞北陸本社報道部のカメラマン山口智を逮捕した。
同年１１月：ＴＢＳの情報番組「サンデ－モ－ニング」で、東京都の石原都知事が都内の集会で、日韓併合について、「日韓併合の歴史を１００％正当化するつもりはないが・・」と述べたものを、このサンデ－モ－ニングでは、「１００％正当化するつもりだ」と、正反対のテロップをつけて放送し、番組制作に関わったプロデュ－サ－ら４名は書類送検された
同年１２月：福井県警鯖江署は女子高生のスカ－トの中をビデオカメラで盗み撮りしたとして県迷惑防止条例違反の現行犯で「しんぶん赤旗」福井通信部記者、山田明信を逮捕した。
同年１２月：秋田署は秋田市内を酒に酔った状態で運転していたとして酒酔い運転の現行犯でテレビ朝日スポ－ツ局部長待遇、岡部友昭容疑者（５５）を逮捕した。
同年１２月：日本テレビの“やらせ”で総務省が行政指導（１１／５日に放送の日本テレビ報道番組「ニュ－スプラス１」で、地元漁師が「幻のイセエビ」を網で捕獲したとする映像に、番組スタッフが鮮魚店で買ったイセエビを使っていた。）
Ｈ１６年１月：警視庁保安課は東京都内のカジノ店で賭博行為を行い、賭博の現行犯でテレビ朝日営業局の社員を逮捕した
同年２月：毎日新聞社政治部の男性記者（４２）が羽田空港で予約をめぐり航空会社の社員とトラブルになり、社員に暴行をはたらき、警視庁東京空港署は記者を書類送検する方針。調べでによると、記者は２７日午前８時過ぎ、全日空の出発カウンタ－で代金未払いから電話予約が取り消されていたとして、女性社員とトラブルになった。
その後、間に入った男性社員と口論になり暴行。
同年３月：福岡県警博多署は、バス車内で下半身を露出させたとして、公然ワイセツの疑いで朝日新聞西部本社編集センタ－次長を逮捕した。
同年４月：ＴＢＳの井上弘社長は３／５日に放送したオウム事件関連の特番で不適切な表現があったとして、２８日、定例記者会見で謝罪。問題の番組は「告白～私がサリンを撒きました～オウム１０年目の真実」。この中で、“獄中の林郁夫受刑者を知る元受刑者”とのテロップで紹介した人物のインタビュ－を流したが、実際には林受刑者との面識はなく、知人からの伝聞をもとに話していた。取材記者は、元受刑者と林受刑者が面識がないことを知っていたという。
※（ＴＢＳはテロップを使ったごまかしの常習犯）
同年４月：日本テレビが東京国税局の税務調査を受け、Ｈ１５年３月期までの３年間で約２億５千万の申告漏れを指摘。国税局は約１億１千万については所得隠しと認定。
同年７月：テレビ番組の収録に無許可業者の「ロケバス」が使われていた問題で、警視庁交通捜査課は運送業の都内の３業者の社長ら４人を逮捕し、運行を依頼していたＴＢＳとフジＴＶの社員らは書類送検。
同年９月：兵庫県県警三田署は道を尋ねるふりをして、女子短大生にわいせつ行為をしたとして、産経新聞大阪本社営業局員松下洋介（３５）を逮捕した。
Ｈ１７年２月：大阪地検特捜部は大阪市のコンピュ－タ－関連会社「メディア・リンクス」の架空取引に絡む横領事件で、元テレビ朝日社員木下健士容疑者を逮捕した。
同年９月：警視庁築地署は、日本テレビ子会社「日本テレビワ－ク２４」社員田中秀紀容疑者（４３）を窃盗の現行犯で逮捕。調べでは銀座路上で駐車中の社内で仮眠している女性の財布を抜き取り、逃走。通行人に取り押さえられた。
同年１０月：神奈川県警伊勢崎署は横浜市中区の交差点で信号待ちのタクシ－に追突したＴＢＳ契約カメラマン青島俊哉容疑者（４３）を道路交通法違反（酒気帯び運転）の現行犯で逮捕した。
同年１１月：フジＴＶから番組制作を委託された東京都の映像会社の男性社員が
大阪北区の国道１号線の歩行者用信号の柱に、無断でカメラを取り付け、数日にわたり道路を撮影していたとして、天満署は道路交通法違反（道路の不正使用）で、映像会社と社員に警告をした。
Ｈ１８年１月：警視庁少年育成課は東京新宿のホテルで都内在住の当時１５歳の中学女子生徒を、１８歳未満であることを知りながら現金５万円を渡しワイセツな行為をしたとして「児童買春・ポルノ禁止法」違反容疑で日本経済新聞社名古屋支社総務グル－プ担当課長加藤泰生（４０）を逮捕。
同年１月：大阪府警捜査二課は大阪朝日放送（テレビ朝日系）元部長の桃谷健容疑者（７４）を朝日放送からジャニ－ズ事務所の所属タレントらが参加するイベントを請け負ったとする偽の契約書を作成した、として有印私文書偽造の疑いで逮捕された。
同年２月：ＪＲ横浜駅構内で、女子高校生のスカ－トの中を隠し撮りしたとして、神奈川県警戸部署は県迷惑防止条例違反の疑いで、日本テレビの男性アナウンサ－を書類送検した。
同年９月：日本テレビの船越雅史アナウンサ－（４４）が日本テレビの系列局の女性アナウンサ－に対してセクハラ行為をして、社内にて就業規則違反によりチ－フアナウンサ－から一般のアナウンサ－に降格。
同年９月：テレビ朝日が東京国税局の税務調査を受け、番組制作に絡み架空の外注費を計上したとして、Ｈ１７年３月期までの３年間に１億３７００万の所得隠しを指摘される。
Ｈ１９年２月：日本テレビの番組「はじめてのおつかい」のディレクタ－が、大麻を購入し、警視庁組織犯罪対策５課に、麻薬特例法違反の容疑で逮捕された。
同年６月：広告代理店「電通」の男性室長（５６）が、東急池上線の通勤電車内で女性の体を触ったとして、東京都迷惑防止条例違反で警視庁大崎署に逮捕された。
同年６月：千葉県警柏署は、ＪＲ柏駅の男性助役を殴ったとして、暴行の容疑で共同通信社嘱託職員、中村征継容疑者を逮捕した。
同年６月：警視庁渋谷署は、覚せい剤を使用したとして、覚せい剤取締法違反容疑で、日本テレビ制作局ディレクタ－、三枝幹直容疑者を逮捕した。
同年８月：大阪府警少年課は女子中学生らとのワイセツな行為を撮影し、インタ－ネットで販売したとして、元テレビ番組制作会社社員、藤島健太郎容疑者（３４）ら２人を逮捕した。藤島被告はＨ１８年までテレビ番組製作会社に勤め、「めざましテレビ」などの番組ディレクタ－を担当していた。
同年１０月：ＴＢＳ関連会社の元契約社員で、ＴＢＳに派遣されていた男が局内の女子トイレで、盗撮しようとしたとして、警視庁赤坂署に建造物侵入の疑いで逮捕された。
同年１２月：女子高校生のスカ－トの中を盗撮したとして、テレビ朝日の人気バラエティ－番組「いきなり！黄金伝説」のアシスタントディレクタ－の男が、東京都迷惑防止条例違反の現行犯で、警視庁新宿署に逮捕された。
Ｈ２０年１月：警視庁は２９日、マンションに侵入して女性を脅し乱暴したとして、強姦容疑などで東京都中央区築地、長崎国際テレビ（日本テレビ系）東京支社社員、栄紀祥容疑者（２４）を逮捕した。
以上の犯行は、ＮＨＫがＨ１３年の中頃以降と、民間マスコミがＨ１１年の後半以降であり、この期間に於いても一部であり、すべてではない。
検証してみると、恥も外聞もないハレンチな行為や悪どい犯行が際立つ。
これらはマスコミに関わる人間が、マスコミの報道同様に、一般国民が考えている以上に横柄になっていることがうかがい知れるが、モラル・道徳・倫理観などが全く欠け、世間との感覚が相当にズレていることが、これらの犯罪から見て取れる。
このマスコミに関わる人間は、公務員以上に倫理・モラルなどが求められる。
今の日本はいろいろな分野で荒廃しているが、この荒廃とマスコミ人が起こす事件とは決して無関係ではないはずである。
いろいろなアンケ－トの書き込みで、明らかになっているが、国民はマスコミが侮るほどのバカな存在ではない。
無頓着な国民も多くはいるが、大なり小なり、皆おかしいことはすでに察知している。
どこかの総務大臣が、受信料については法的手段もうんぬんなどとコメントしていたが、政治家レベルでこの認識しか出来ないのが、今の日本を象徴している。
また、政府の規制改革・民間解放推進会議は１７年７月末にまとめる中間報告に、ＮＨＫの受信料制度の見直しを加える方向で検討に入り、総合テレビなどの地上波放送を受信料を払った世帯だけに見せる「スクランブル化」の議論をするという話もあったが、ＮＨＫも推進会議のメンバ－も全くＮＨＫの問題がわかっていないし、分かろうとしていない。
もしも、このままＮＨＫの不祥事や視聴者から批判が多い偏向報道に対し、ＮＨＫが何ら決め手となる対策を講じずに、強制的に受信料を取る法的措置などを執るならば、ＮＨＫはいずれ自ら消滅するであろう。
そして未だにそのことを分かろうとしないのが、マスコミと政治家と偏った文化人である。
『韓国という外国』に、ＮＨＫが媚びる姿勢は一貫しているが、“ＮＨＫの姿勢”については、後述の「朝日とＮＨＫ」の問題で、すでに大きな問題が指摘されている。例えば、「救う会神奈川」が、Ｈ１７年７月１７日に藤沢で「第１１回、拉致被害者と家族の人権を考える市民集会」を開催するにあたり、各メディアに後援を依頼したところ、ＮＨＫ横浜総局は断ってきている。理由は政治的なものは後援できないということであった。
しかし、反面、政治色が濃い共産党のイベントである「見つめよう！語り合おう！戦争の過去といま２００５平和のための戦争展ｉｎ横浜」（５月２７～２９日）には、しっかりと後援を行っている。
これは横浜総局に限らず、どこの都道府県のＮＨＫも同じで、ＮＨＫ本体の体質が思想的に心底偏っているからに他ならない。
また、この日本ではマスコミだけでなく、世界の国々とは違い、政府、政治家に
「国歌、国旗」に対する意識が希薄であるとともに、教育のなおざりに
より、教育現場では「日教組」の独壇場と化し、毎年、卒業式の時期になると、中学・高校ひどい時は、小学校においても異常に荒れた光景がすでに問題化し、結果として、広島県立世羅高校で「国旗掲揚、国家斉唱に反対する教職員組合（日教組）」などの執拗な嫌がらせで、校長が自殺するという事件がおきている。この事件をきっかけに、「国旗は日章旗」とする、「国歌は君が代」とする「国旗国歌法」が平成１１年８月に成立した。
しかし、平成１７年３月２８日午後７時３０分からのＮＨＫの「クロ－ズアップ現代」（東京都立深川高等学校の卒業式における「国旗、国歌」の扱いについて放送）は、教諭の中には卒業式における国旗の掲揚と国歌の斉唱は厳粛に行なうべきだと考えている人たちが多いのに、ＮＨＫはこれとは逆に、この「国旗の掲揚と国歌の斉唱」に反対の教諭のみの発言を放送している。
また、なぜ東京都教育委員会が職務命令で国旗の掲揚と国家の斉唱を“徹底させなければならなくなったのか”の説明もなく、ただ一方的に東京都教育委員会が徹底しようとしていることのみを強調し、ＮＨＫが意図する教職員組合（日教組）の立場に立った放送であり、放送法の第３条の２の４項の「意見が対立している問題についてはできるだけ多くの角度から論点を明らかにすること」に全く違反している。
また、この番組の国谷キャスタ－も、たくさんの教員がいる中で、あたかも全教員が「国旗・国歌」に反対しているような言動や“国歌斉唱を強制するのですか！”などの言葉で番組を推し進めていた。
この番組は何も分からない視聴者に、東京都教育委員会が「国旗・国歌」を押し付けています、という間違ったシグナルを送るよう構成編集された悪質きわまりない番組であり、ＮＨＫが「国旗国歌法」に反対の立場を示しているのは明らかで、ＮＨＫが常々唱える「不偏不党、公正中立な放送」に全く反する内容である。
Ｈ１８年２月に行われたトリノオリンピックで、フィギィアスケ－トの荒川選手が日本人で唯一のメダルである金メダルを獲得した。
２４日早朝より、ＮＨＫはこの競技を生中継している。この中継を見られた国民誰しもがご存知のように、表彰台の荒川選手は凛として掲揚される日の丸を見つめ、君が代をしっかり口づさんでおり、国民に感動を与えたが、実は荒川選手はこの後も感動を与えていたのである。
しかし、ＮＨＫはこの後の荒川選手の様子を、別のＶＴＲに切り替え、「日の丸」を掲げてウイニングランを行ったシ－ンは全部カットしている。
アテネオリンピックもそうだったが、この荒川選手の競技の再放送では「日の丸・君が代」は全てカットしている。
そうかと思えば、韓国のショ－トトラック選手のウイニングランは、しっかりと映像を流している。
ここが、ＮＨＫは韓国のテレビ局ではないのか、と言われる所以だ。
次の映像はＮＨＫがカットした荒川選手の表彰後のウイニングラン
また、平成１６年６月２６日に放送のＮＨＫの「鶴瓶の家族に乾杯」でも研ナオコが奄美大島の小学校で生徒達と講堂（又は体育館）で記念撮影したシ－ンも、日の丸が正面に大きく掲げられているにもかかわらず、ＮＨＫはわざわざ日の丸を写したくないばかりに、カメラを下向きにして《「研ナオコと生徒達」と「床」》だけの「日の丸」絶対反対の意図的に反国家的なシ－ンに編集されていた。
（永井多恵子ＮＨＫ副会長は新聞紙上で、「受信料は人々から頂く公金であり、国会は国民の代表としてチェックする。いろいろな意見は出てくるが、編集権はわれわれにあり、自分達の判断でやらせていただいている」と述べているが、
正直のところ、国会はチェック機能の働きが全くされていないも同然であり、問題の編集権こそが一番のガンであり、その判断こそが国民から多くの疑問と批判をあびていることがこの方も全く理解していない）
また、さかのぼることＮＨＫが「日の丸・君が代」を嫌うが為に平成１４年の日本ダ－ビ－の生中継では出走前にオペラ歌手の塩田美奈子氏による「君が代」の独唱があったが、国歌が流れているあいだ中、ＮＨＫは日の丸を写さず競走馬の尻を写し続けるということもやってのけている。
ＮＨＫの報道について、神奈川県藤沢市の山田洋次さんが月刊誌に次のように投稿されている。
『中村粲（あきら）先生は「ＮＨＫウオッチング」の中で、何度もＮＨＫの「君が代」侮辱報道について述べておられます。正直なところ私は「考えすぎではないか」と思っていたのですが、今回のアテネオリンピックの放送を見て、先生の指摘はやはり正しかったのかと考え直しました。
この大会で日本は１６個の金メダルを獲得しました。室伏選手の場合（※優勝した外国選手に問題が発覚し、繰り上がり優勝）を除いて１５回も「君が代」が流れたのですが、私はついに一度もそれを聞く事が出来ませんでした。
深夜に生中継を見られない私にとって、試合結果を知る媒体は、朝のＮＨＫニュ－スだったのですが、そこで報じられていたのは選手が優勝した試合の場面と金メダル授与後の花束を手にした表彰台での姿、そしてコメントだけです。
一番見たかった「君が代吹奏」「日の丸掲揚」の場面が全くないのです。
ライブでは放送されたのかも知れませんが、私の見た限り、ニュ－スでこれらが放送されたことは一度もありませんでした。
金メダルは選手個人の名誉ですが、「国家吹奏・国家掲揚」は国の名誉です。
国民の一人として選手の喜びを共に分かちあいたかったのに、何とも拍子抜けした気分でした。女性アナが「金メダルラッシュです！」と大騒ぎする一方で、「君が代」は一切報道しないこの落差はいったい何なのだろうと考えた時、思いついたのが「ＮＨＫウオッチング」です。１５回も機会がありながら一度も放送しなかったとすれば、今のＮＨＫには「君が代は放送しない」という明確な意志、つまり中村先生の言われる「皇室敬語の粗略」「国旗国家隠し」「天皇戦犯論」に見られる「反天皇」の思想が貫かれていると思わざるを得ないのです。なるほど先生が「反日本放送協会」と言われるのも当然です』と。
このように「国家吹奏、国家掲揚」を意図的に一度も放送しないというＮＨＫの反国家的体質は随所にみられ、意図的に番組を編集して行われている。
このように月刊誌、あるいはインタ－ネット、新聞の投稿、などを見ても、
ＮＨＫの放送に対し、疑問を通り越し、怒りと警鐘を鳴らされている方々は実に多い。
左翼人権市民団体とマスコミとの関係
国旗や国家など、ことごとく日本国家を否定するＮＨＫが、Ｈ１７年１月１２日、同様に左寄り、の新聞を代表するメディアの
朝日新聞に「ＮＨＫの慰安婦番組改変問題」として報じられ、「ＮＨＫと朝日新聞」の紛争になった内容で、今ではすっかり明るみになっているが、
これらの日本を代表する“ＮＨＫと朝日新聞”という
メディアが、いかに低レベル（左翼又はカタカナ左翼）の人間たちによって運営され、成り立っているかを表している問題でもある。
この「朝日新聞とＮＨＫ」の紛争で明らかになった「朝日新聞とＮＨＫ」の
それぞれのメディア運営者自体の問題や、２００３年１０月のＴＢＳのサンデ－モ－ニングでの、石原都知事発言を捏造した事件、それに、２００３年７月の「第１８光洋丸事件」の様な報道の隠蔽、２００５年の２月の日本テレビの｢世界一受けたい授業 地理｣韓国編等々は日本のマスコミ全体が偏向していることを示す代表的な大きな事件である。
ここで、新聞社とテレビ局の紛争になった「朝日とＮＨＫ」の紛争の中身を少し調べてみると、そこにはマスコミの根底に根付いているものが明らかになってくる。
それは表面上のトラブル『ＮＨＫ教育テレビで放送された「戦争をどう裁くか」の第２回の放送内容に政治家の圧力がかかり、内容が大幅に変更されたという朝日新聞の言い分（番組改変問題）』の問題とは全く別のはるかに大きな問題が、今の日本のマスコミの根底に根付いていることが分かるが、番組改変問題よりも、マスコミの根底に根付いている問題のほうが何をおいても一番の問題である。
それは、「朝日新聞」と「ＮＨＫ」の争い、となっている番組改変問題に関わる構造である。（※この問題の発端は、さかのぼること２００１年１／３０日、ＮＨＫ教育テレビ、ＥＴＶ２００１特集の中の『戦争をどう裁くか「問われる戦時性暴力」』という放送に始まる）この争いの焦点には、このＮＨＫ教育テレビで流された模擬裁判の「女性国際戦犯法廷」がある。
しかし、何と言ってもこのＮＨＫ教育テレビで放送された「戦争をどう裁くか」の番組改変問題の一番の問題は、この「女性国際戦犯法廷」の
中身とそれに関わる「ＮＨＫ」と「朝日新聞」という
２大メディアの関わりである。
「ＮＨＫ・朝日新聞・左翼団体」がそれぞれ関わる構図は、「戦犯法廷」を主催した「戦争と女性への暴力」日本ネットワ－ク（バウネット・ジャパン）という過激な左翼団体と、この団体に関わる「ＮＨＫの職員」及び「朝日新聞の社員」らが、ＮＨＫの教育テレビで、「戦犯法廷」の模様すべてを流そうとした、ということであるが、この「戦犯法廷」の内容は、かなり以前から問題が多いと指敵されていた。ＮＨＫの幹部が土壇場で番組の内容を改めて放送した、というそれだけのことである。
☆ねつ造そのものである「慰安婦強制連行」という作り話を世界に向けて発信し、定着させたのがこの「女性国際戦犯法廷」を開催した元朝日新聞の松井やよりやＮＨＫの池田恵理子らである。
そこで、この大きな問題の真相をたどってみると
Ｈ１７年１月１２日の朝日新聞の朝刊で、Ｈ１３年の１／３０日にＮＨＫ教育テレビで放送された慰安婦問題を扱った特集番組である〔ＥＴＶ２００１、「戦争をどう裁くか」の第２回－問われる戦時性暴力」〕について“政治介入があった”と報じた朝日新聞と、これを否定するＮＨＫの問題は、問題の発火点であるこのＮＨＫ番組の「問われる戦時性暴力」の中で扱われた、
いわゆる「女性国際戦犯法廷」の中身である。
一見、普通の国民には問題が「実際には存在しなかった政治介入」と思われがちだが、問題の本質は、「朝日新聞とＮＨＫの両方の人間」が大きく関わっているＮＨＫの教育テレビ番組：ＥＴＶ２００１の「戦争をどう裁くか」という
放送の中の「女性国際戦犯法廷」の中身と内容であり、“昭和天皇と日本国を性暴力なるもので裁く”という、共に女性で左翼市民団体所属の
「元朝日新聞の記者とＮＨＫのエンタ－プライズ２１のプロデュ－サ－」により、とんでもない番組が作られていたという事実と、「女性国際戦犯法廷」に「ＮＨＫと朝日新聞」が大きく疑いの余地もなく関わっていたという事実である。
新聞報道の翌日に、このＮＨＫの番組担当の長井暁チ－フプロデュ－サ－が、上司から「安倍、中川両議員から放送中止や改変を求める圧力があったと聞いた」と涙ありきの告発会見を行った。事実確認の結果安倍、中川両氏からの圧力はなかったと判明したものの、問題の女性国際戦犯法廷（平成１２年１２月８日から１２日まで東京で開催）を取り上げた「戦争をどう裁くか」という
番組は、ＮＨＫの建前である“不偏不党、公正・中立”を旨とするＮＨＫが、
「女性国際戦犯法廷」という左翼市民団体主催の反日思想に大きく偏った模擬裁判を、ＮＨＫ教育テレビで取り上げ、放送したこと自体が非常に大きな問題である。
おまけに、このＮＨＫの教育番組「戦争をどう裁くか」の番組進行役のゲストには反体制活動の市民団体「ピ－スボ－ト」に参加したことがある東京大学の助教授である高橋哲哉氏が起用されており、このようにゲストに起用されている人物を見ても、この番組がいかに偏っているかが十分に理解できる。
一方、朝日新聞のこの記事を書いた本田雅和記者は、左翼市民団体「日本ネットワ－ク」（バウネット・ジャパン）の創設者である元朝日新聞の編集委員であった、故・松井やより氏に憧れて朝日新聞に入社したという、明らかに左寄りの記者であり、過去に市民団体「ピ－スボ－ト」と共に北朝鮮に入国しており、この戦犯法廷にも北朝鮮の工作員が参加して関わっている。
（朝日新聞はＨ１２年１２月５日付けに、本田記者の「女性国際戦犯法廷」の前宣伝も載せており、この新聞社にこの記者ありきである）
また、Ｈ１７年、２月１日に衆議院第二議員会館（※議員会館の手配を民主党の衆議院議員の石毛えい子議員が担当し、日本国の議員会館でこのようなことが実際に行われている）で行われた今回の模擬裁判である「女性国際戦犯法廷」（この女性国際戦犯法廷に対する冒とくと誹謗中傷を許さない“「日・朝」（日本と朝鮮）女性の緊急集会”）である実効委員会は朝鮮総連下部機関の「在日本朝鮮民主女性同盟（女性同盟）の中にある。
本田記者はＮＨＫの幹部に取材を申し込んだ時に、「どこかでひそかに逢えませんか？」「証言の内容について腹を割って調整しませんか？」「すり合わせができるでしょうから」などと話を持ちかけていたことも分かっている。
※朝日新聞が仕掛けたこの紛争は大衆に事実が知れ渡り、逆に新聞部数が急落し、社内では本田記者に対しては勿論、経営陣に対しても、朝日新聞社員の口からは批判が相次いでいる。
※朝日新聞には中国共産党の代弁者といえるような内容の記事が多いが、これは朝日新聞が中国共産党の機関紙である「人民日報」と協定を結んでいるからであり、そこでは「中国に取って不利益になる報道をしない」という約束が交わされている。
かたや、ＮＨＫのこの番組担当長井暁プロデュ－サ－とはどのような人物かと言えば、彼は東京学芸大学教育学部出身で中国語が堪能ということであり、専門は「中国、東アジアの現代史」で中国に留学の経験がある。
ＮＨＫ局内では長井プロデュ－サ－に関し次のような評価があり、「仕事はできるが作るものが偏りがちで、手がけた作品に「毛沢東とその時代」があるが、この作りが毛沢東礼賛で中国側の政治的方針に迎合しており、識者などから批判されていた、という事実も分かっている。
この「女性国際戦犯法廷」という模擬裁判は、主催者側の運営を
「ＮＨＫエンタ－プライズ２１」のプロデュ－サ－でもあり、また同時に左翼市民団体の「ＶＡＷＷ－ＮＥＴ－ＪＡＰＡＮ」の運営者でもある池田理恵子（ＮＨＫに確認したところ、確かにＮＨＫエンタ－プライズ２１に池田理恵子が存在）が、仕切っており、この番組がこの（ＶＡＷＷ－ＮＥＴ－ＪＡＰＡＮ）団体という左翼思想の思惑で制作されていることも分かっており、さらに、この裏には朝鮮総連が関わっていることも明らかになっている。
このように、今回の朝日新聞とＮＨＫの騒動は、共に左翼思想の偏向記者と
偏向プロデュ－サ－という偏向マスコミを形成する者同士が“仕掛けた騒動”でもあるが、この問題で一番重要なことは偏向した「記者及びプロデュ－サ－」のみにとどまらず、この「女性国際戦犯法廷」を仕切っていたのもＮＨＫの
プロデュ－サ－と朝日新聞の元記者という“マスコミに巣くう人間”であり、報道機関そのものの体質が、すでに偏向体質になっていることであり、報道の発信媒体そのものが、報道機関としての役目を全く持っていないことを国民に明らかにした問題でもある。
ＮＨＫ番組改変問題における早分かり関係図
ＮＨＫ 長井暁「問われる戦時性暴力」担当ディレクタ－
⇓番組制作を下請けへ
ＮＨＫエンタ－プライズ２１（ＮＥＰ２１） ⇓先輩後輩関係
池田恵理子（当時エンタ－プライズ所属）バウネットジャパン発起人
バウネットジャパン代表 元朝日新聞編集委員：松井やより
⇑女性戦犯法廷を好意的に報道
朝日新聞 本田雅和記者
※ ２０００年５月、女性国際戦犯法廷準備の為、松井やより・西野留美子の
バウネットジャパンの共同代表２人を筆頭にパウネットジャパンのメンバ－５名が北朝鮮を訪問し、法廷の検事役となる北朝鮮工作員の鄭南用と黄虎男に接触している。
また今回のＮＨＫで取り上げた左翼市民団体による民衆法廷「女性国際戦犯法廷」は昭和天皇と日本政府の犯罪を裁くという左翼発想のとんでもない模擬裁判であるが、共にＮＨＫと朝日新聞が大きく関わって作り出した法廷でもある。
ＮＨＫが取り上げた、この「女性国際戦犯法廷」（模擬裁判）は開催の趣旨に賛同するという旨の書面に署名しなければ傍聴は認められない、という閉鎖的で思想的なものであり、この模擬裁判は法廷と名がつきながらも被告のための弁護人もおらず、一方的に主催者側の思惑で運営されたデタラメ模擬裁判であった。
女性国際戦犯法廷（「ＶＡＷＷ－ＮＥＴ－ＪＡＰＡＮ」が主催する人民法廷）運営者の中身
《運営》 池田恵理子（上記の両団体の運営委員であり、ＮＨＫエンタ－プライズ２１のプロデュ－サ－でもある）
《裁判長》 松井やより（元朝日新聞記者）
《被告人》 昭和天皇、日本軍（共に不在）
《弁護人》 なし
《検察官》 鄭南用（日本からビザ発給を停止されている北朝鮮工作員）
黄虎男（同上）
《傍聴人》 事前に誓約書を書かせて厳選した人
ＮＨＫの収録当日、会場の九段会館には朝鮮の民族衣装の老女たちが、「昭和天皇に極刑を」のプラカ－ドを押し立てて続々と集合。
会場では最初にビデオ上映が始まり、「元慰安婦」という老女が「日本の責任者を処罰しろ」と叫ぶ姿をはじめ、反日一色の映像が流される。
最後は木に縛り付けられた昭和天皇とおぼしき男性に朝鮮の民族衣装の女性がピストルを向ける映像まで流されている。（放送では偏向ＮＨＫもさすがにカットしている）
またこの「模擬裁判」では、さすがに放送ではカットされたが「天皇有罪判決」の場面で「昭和天皇に強姦と性犯罪と性奴隷強制の責任により、有罪」との判決が下されると、会場は拍手と歓声が沸き起こったという、会場全体が誠に左翼主観に固まった者共の集まりと化していた。
※朝日新聞とＮＨＫの争いで朝日はＮＨＫがこの番組を政治家の圧力で改変していることを争点にしているが、もしもＮＨＫが見直し修正をせずに、そのまま放送していたとするならば、もっと「朝日新聞とＮＨＫ」の中身が外に暴かれて、マスコミの問題が繰り返される中、世間に「偏ったマスコミのあり方」が、問われていたであろうことは明白である。
また、一番の大問題はＮＨＫが当初、このような番組をそのまま無修正で全面放送しようとしたことだ。番組は放送２日前の１月２８日に修正がほぼ終わっている。修正された放送は一部の識者の意見を取り入れたものの、それでも一般人が見ても尚、偏向が著しいと思わず感じてしまう作品なのである。（内容は依然として反日偏向そのもの）
さらに、この「戦争をどう裁くか」の番組と、番組が取り上げた模擬裁判の運営者の中身から見てもＮＨＫの偏向体質がよく分かるが、この番組同様に
ＮＨＫの偏向体質と、それに「番組の意図」が分かるのが、Ｈ１７年８月１５日の終戦記念日にＮＨＫ総合で１７時１０分から、途中ニュ－スをはさんで２３時まで放送された《日本の、これから「じっくり話そう・アジアの中の日本」》という番組である。
まず、問題なのが、ＮＨＫがこの番組を作ろうとした意図である。
この意図をＮＨＫは、「戦後６０年、日本は戦争への強い反省のもと歩んできた。しかし、アジア各国は日本の戦争責任、歴史認識、常任理事国入りの動きなどをめぐり、厳しい目線を日本に注いでいる」としているが、ここでＮＨＫが大きく間違っているのは、これらのことで騒ぐのはアジア各国ではなく、実際は
「韓国と中国」のみであるということだが、アジア各国を意識して、インドネシアとミャンマ－の方を韓国と中国よりはるかに少ないたったの３人ほど参加させている。
またＮＨＫは「日本と韓国の関係もぎくしゃくしています」としているが、そのようにさせているのもＮＨＫの「韓国・朝鮮」に対してハッキリ物を言わない、報じない姿勢が原因でもある。
またアジア各国（韓国・中国：なぜか特定アジアの国ばかり）から厳しい目を向けられるのは「日本の姿勢に問題があるのでは」としているが、「韓国・中国」に言いたいことを言わせているのは、当のＮＨＫや他のマスコミ、それと日本の政府ということが全く見えていない。
そもそも、この番組は「日本のこれから」ということで日本国民による討論にすべきところ、なぜか？多くの「韓国人や中国人」が招かれていたが、インドネシアとミャンマ－の方には、２１時から見たかぎりでは手を上げても全く発言の機会が与えられず、ほとんど韓国人に発言の機会が与えられ、日本のこれからは「韓国人の意見が必要です」と思わせる放送内容であった。
それにしても不思議と、日本の一般市民には教師などが目立ち、靖国参拝に強い反対の声をあげていたが、他の参加者に比べこのような場の討論に馴れていた。
ＮＨＫに人選について問い合わせて確認すると、歴史問題に知識と興味のある方に呼びかけ、ＮＨＫの番組関係者が面談して５０人くらいを選んだ、ということであるが、このような方々を選ぶＮＨＫの姿勢には全く呆れてしまうが、この中の一人は市民活動家ということが、後日分かっている。
参加者の多くが靖国反対、歴史問題では日本が悪いと主張する者が多かったのは、このＮＨＫの偏った選考と無関係ではない。
その証拠には、途中で首相の靖国参拝に対し、視聴者にアンケ－トをとり、「韓国・中国の批判に配慮すべきか？」という問いと、「この問題は国内問題」である、との問いには
１）「批判に配慮すべき」が１５９００件で２６％
２）「国内の問題」が４４８１９件で約７４％
という結果が出て、また、別の質問では日本はどうあるべきか？では
１）自分の立場を主張すべきが３１２１６件で約７６％
２）相手の立場を考えるべきは１０１３１件で２６％
に終わり、国民が良識を示している結果に終わっている。
それにしても出席者の中には反日思想の教師が多かったが、いまやデタラメと
いうことが分かった「強制連行」を持ち出す者さえいた。
番組の中で弁が達者な教師の裏の姿とここにも関わるＮＨＫ職員
「植民地支配の責任を問う」
在日の再生を目指して １２月１４日集会
発言者：金石範（作家）
徐京植（作家）
洪敬義（在日本朝鮮人人権協会近畿地方本部）
鄭瑛恵（大妻女子大）
佐藤信行（ＲＡＩＫ） 他
〔主催：２００３年在日宣言委員会〕
朴容福、金静伊 （指紋カ－ドをなくせ！１９９０年協議会）
金栄、宋連玉、金富子、（ＶＡＷＷ ＮＥＴ－ジャパン）
粱澄子 、鄭瑛恵 （在日の慰安婦裁判を支える会）
鄭雅瑛 （外登証いらない返上者ネット）
高二三、 （新幹社）
韓基徳 （ＮＰＯ法人三千里鉄道）
鄭香均 （国籍条項問題差別訴訟原告）
李孝徳 （メキメキネット） 洪貴義（在日朝鮮人研究会）
愼蒼宇、崔徳孝 （朝鮮近現代史読書会）
この集会開催の賛同人
愛沢革・安達洋子・栗飯原文子・李恩子・李光江・池田恵理子（ＶＡＷＷ ＮＥＴ－ジャパンの運営委員でありＮＨＫエンタ－プライズ２１のプロデュ－サ－）・李久美・池上善彦・金石範・金光敏・金永柱・孫栄順・張征峰・石川逸子・呉文子・金哲夫・吉田康子・尹健司・朴東廉・辛淑玉・趙寛子・上原成信・岡本有桂・河かおる・鄭祐宗・西野瑠美子（ＶＡＷＷ－ＮＥＴジャパン副代表・教科書ネット２１代表委員）・松本晋・姜徳相・鄭甲寿・徐京植・井口博充・権香淑・・・・など他多数
他にもマスコミのメディアとしての偏向問題は山積しているが、これはＮＨＫや朝日新聞以外の「各民放テレビ局や各新聞社」など全てにあてはまる。
偏向マスコミの問題は言論の自由を盾に、自分らの意図するように編集、構成し、歪曲報道をしていることにある。
特に「国家吹奏・国旗掲揚」に反対、また「韓国・朝鮮」関連事由にはこの偏向ぶりが顕著に見られる。
放送には「放送法」という法律があり、その第３条の２に国内放送の放送番組の編集に関する法律があるが、罰則はなく、言論の自由という枠を盾に、
１）
政治的に公平であること
２）
報道は事実をまげないですること
３）
意見が対立している問題はできるだけ多くの角度から論点を明らかにすること
などの決め事を全く無視の、反日放送そのままの“やりたい放題”というのが「日本のマスコミ」の実態である。
このように、日本のマスコミの一番の大問題は“言論報道の自由”が認められているにも関わらず、特定の事由に関しては自ら報道の規制を強いて報道を「隠蔽」、または「捏造」、あるいは「意図的」に編集して、国民の判断を誤らせていることにある。
よって、多くの無頓着な国民は「ＮＨＫや各民放テレビ局が流すニュ－スは全て「真実」と思い込んでいるのが現状だが、実体はとんでもないことである。
裏で工作する日本のマスコミ
Ｈ１６年末に起きたスマトラ沖大地震被災者支援の為の「テレビ朝日によるドラえもん募金」の約９千万うち、約９割の８千万円が北朝鮮との関係が指敵される、ＮＧＯ団体の「ピ－ス・ウィンズ・ジャパン」に流され、スマトラ沖地震の名目でテレビ側がＮＧＯ団体に寄付をしていた実態が分かった。
（後日、テレビ朝日は訂正記事を出し「ピ－ス・ウィンズ・ジャパン」への寄付を３百万と、不可解な下方修正をしている）
いろいろ問題を抱えるマスコミであるが、「創価学会」について、日本のテレビ局が報道してきた時代は１９７８年～‘７９年の第一次宗門紛争ぐらいまでで、それ以降、公明党が与党入りしてからは、問題の固まりである「創価学会」に関する報道はない。
今や日本のマスコミ界ではタブ－視され、ＮＨＫや民放テレビ各社がニュ－スや報道として放送したがらないものに「創価学会」がある。
一方、韓国ＳＢＳが、この「創価学会」について、Ｈ１７年の８／２７日の夜に報じている。
この中で、創価学会が引き起こした１９６８年の「不正投票事件」、１９６９年の「言論出版妨害事件」、１９７０年の「共産党・宮本顕治委員長宅盗聴事件」などを詳しく報じ、さらに池田名誉会長が海外の大学から送られる名誉教授の称号や学位についても忠清大学のチョン・ジョンテク学長などの証言から、これら称号や学位が多額のお金（寄付）による見返りであることを初めて暴露している。
マスコミが創価学会の影響下にあることは、すでに明らかにされているが、多くの方々はあまりご存知ではない。
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創価学会の記事は、週刊誌等の雑誌メディアでは盛んに掲載されるが、一方、テレビや新聞などでは全くと言ってよいほど報道されない。
学会の事件報道もしかりである。そこには金とメディアに食い込む創価学会員と権力がある。
創価学会は「聖教新聞」と「公明新聞」を他の新聞社に委託印刷させているが、その結果、多くの新聞社が創価学会から経済的な支援を受ける形になり、創価学会の批判記事は書けなくなる。
この委託印刷費は公明新聞が年間約１２億円、聖教新聞が約８３億円で合計金額が約９５億円と推察されるが、言い方を変えると巨額なマスコミ対策費ということになる。（「公明党・創価学会と日本」より）
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新聞社がバックにあるＴＶ局は何もいえない。
「創価学会」の聖教新聞は５５０万部、公明党の政党新聞の公明新聞は、公称２００万部とされているが、双方が印刷会社を持たない為に大手新聞と地方紙各社に印刷を依頼している（これは創価学会池田大作の悪知恵で、一般新聞各社に印刷を依頼することで、新聞社とそのバックのテレビ局に創価学会の恩を売り利用するため⇒これが創価学会のメディア支配の構造）
聖教新聞委託先の印刷会社
北海道⇒毎日北海道、毎日旭川、十勝毎日新聞社、辻商事
東北⇒東日オフセット、岩手日日新聞社、福島民報社、
関東⇒東京メディア（読売新聞系） 、東日印刷（毎日新聞系）、
毎日新聞北関東コア
信越⇒信濃毎日新聞、新潟日報社
東海⇒静岡新聞社、名古屋タイムズ印刷、かなしんオフセット（神奈川新聞系）
北陸⇒ショセキ（北国新聞系）
関西⇒高速オフセット（岩手日日新聞系）、南大阪オ－ル（読売新聞系）、
日刊オフセット（朝日新聞系）、神戸新聞総合印刷、京都新聞社
中国⇒中国印刷、中国新聞福山制作センタ－、山陰中央新報社
四国⇒四国新聞社、愛媛新聞社、高知印刷
九州⇒西日本新聞印刷、長崎新聞社、熊本日日新聞社、鹿児島新報社、南日本新聞オフセット輪転、南海日日新聞社、
沖縄⇒池宮商会
公明新聞委託先の印刷会社
（創価学会の支払い額：平均５２００万／２００２年）特に額が多いのは、
東日印刷と日刊オフセットの２つ
東日印刷（毎日新聞系）の３億円
日刊オフセット（朝日新聞系）の１億３千万
毎日新聞北海道センタ－（毎日新聞社北海道支社）、 辻商事、
岩手日日新聞社、、 福島民報社、
ショセキ（北国新聞系）、
かなしんオフセット（神奈川新聞系）、 静岡新聞社、 名古屋タイムズ印刷、
神戸新聞総合印刷、 四国新聞社、 中国新聞社、 中国印刷（中国新聞系）、 中国新聞福山制作センタ－、 エスティ・ト－ニチ（毎日新聞系）、
東日印刷（毎日新聞系）、 東日オフセット（毎日新聞系）、
日刊オフセット（朝日新聞系）、 西日本新聞印刷、 長崎新聞社、
南日本新聞オフセット輪転、 山陰中央新報社、 鹿児島新報社、
池宮商会、
（参考：週間ダイヤモンドの「創価学会の経済力・総資産１０兆円」より）
現場として、ここに神奈川新聞労組が「創価学会の圧力」に、いかに苦悩しているか、の内容を見てみる。
《神奈川新聞は毎日２５万部の印刷をしているが、そのほかに聖教新聞を３０万部、公明新聞を４万部、それぞれ日刊で刷っている。つまり、神奈川新聞より多い部数を受注して、経営的にかなりのウエ－トを占める。このような情況で、以前より創価学会との関係が問題視されてきた。具体的には神奈川新聞紙面に「ニュ－スファイル」という単発ものを扱う欄があるが、ある月には２週間のうちに創価学会関係の記事が６回も掲載された。余りに多い回数だけでなく、その内容がまた問題で「鎌倉で池田大作写真展」というのはまだしも、
「九州の熊本で池田大作写真展開催」とか「池田大作にベネズエラ○○大学から名誉博士号」とか「パナマ○○大学から名誉博士号」など聞いたこともなく
神奈川の読者とは何の関わりもない大学の名誉博士号の記事がどんどん掲載される。神奈川県民とは何の関わりもない池田大作のイベントや勲章の記事が堂々と紙面を飾るおかしさ》というふうに首を傾げたくなる話が神奈川だけでなく、全国地方に及んでいる。しかし、マスコミが経営難から創価学会に媚びて報道姿勢を崩すことは絶対に許されない。
これら新聞に対し読者からは多くの批判の声が上がっているのも事実である。
これらは何も知らない知らされないで、だまされている個々の「創価学会員」が一番悪い
以上のように、大手新聞とそのバックのテレビ局と地方新聞とそのバックの
テレビ局は実質創価学会の支配下になっている。
近年マスコミの偏向が著しいのはマスコミ各社に創価学会の影響力が一層及んでいるからでもある。
創価学会は本当に日本の大問題でもある。
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例えばＨ１６年に発生した「ヤフ－ＢＢ個人情報流出事件」の主犯格２人が学会員だったことは報道されてないし、Ｈ１１年に東京都立川市の創価学会施設内で起きた殺人事件も、その施設を「団体施設」当事者たちを「団体職員」としていたのは、全くのマスコミの隠蔽である。
テレビ局における創価学会の影響として、２００３年１２月に公明党の神崎代表がイラクを訪問しているが、フジＴＶのニュ－スやワイドショ－では神崎のイラク訪問を大きく取り上げ、公明党の存在感をアピ－ルしていたが、フジＴＶのスタッフが、サマワ入りまで同行を許されていた。
また、日本テレビの深夜ニュ－スでは公明党関係者が撮影したと思われる映像を使い、神崎の視察ぶりをレポ－トしている。このような関係から、日本テレビ報道局の幹部に創価学会員が就いていることと、これらの報道がなされていることが無関係とは言えない。
フジＴＶでこれを裏付けることに、２００４年７月１１日の参院選の東京選挙区において、元フジＴＶ勤務で「ＦＮＮス－パ－タイム」「報道２００１」などを手がけ、報道センタ－編集長やニュ－ヨ－ク支局長などを務めたことがある、
沢ゆうじ（テレビの報道部門にいたことから、特に池田大作が目をかけた。現在は公明党の広報局次長を務めている）が、公明党から立候補して当選している。
今後、選挙で創価学会はマスコミや言論界からの候補者を次々と出してくる可能性が非常に高い。彼らがテレビや新聞などで顔を知られていることで優位であることと、関連メディアの応援も期待できるからだ。
