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2000年
東洋大学 経済学部 専任講師(執筆当時) 上村敏之
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1.はじめに
大学生になれば、レポートの提出機会が増えることになる。たとえば、単位の評価がレポートの提出であったり、休暇中のゼミの宿題としてレポートが課せられることになる。ゼミによっては、レポートにしたがって報告させることもあるだろう。
学生諸君が社会に出ても、レポートの作成と報告からは逃れることはできない。実際のビジネスにおいて、会議などでレポートなしで商談や議論を展開させることは難しい。レポートがあってはじめて、議論のたたき台ができ、問題点や実態が明らかになったり、次に取り組むべき課題が見えてくるものである。
その意味では、大学におけるレポートの課題は、学生諸君にとっては非常に有意義なものである。みなさんには、レポート作成を通して、客観的かつ論理的な思考と判断能力を身につけて欲しい。
このページは、レポートを作成する必要のある学生諸君に対して、レポートの書き方をわかりやすく解説することを目的としている。すでに何度かレポートを作成した方でも、自己流の方法と比べることで、何らかの得るものがあるはずである。また、タイトルは「経済レポートの作法」とあるが、社会科学系の学生であれば、一般に通用するレポートの作成ガイドにもなり得ると思う。
2.レポートとは何か
2.1.レジュメ・レポート・論文
レポートとは何かについて考えるために、レジュメと論文を比較する材料としてみよう。レジュメと論文の役割や性質を考えることで、レポートの位置づけを知ることができる。
第一に、レジュメについて考える。レジュメは、主に不特定多数の聞き手に対する報告の補助資料として使われる。そのため、聞き手にとって報告者の論理の展開がわかりやすいように構成されるべきである。箇条書きなどで報告内容のアウトラインや重要な図表を内容に盛り込むことが多く、文章で説明が足らない部分については口頭で解説すればよい。つまり、あくまで報告の補助として用いるものであるから、必ずしも完全な文章の形をしていなくてもかまわない。
第二に、論文は不特定多数の読み手に対して自らの意見を主張するために使われる。問題意識を述べ、客観的事実などから一般的な法則を論理的に導き出し、「どうあるべきか」または「どうなるのか」といった主張につなげる。もちろん、論文を報告する際には、レジュメが用いられることになる。
さて、レジュメと論文の簡単な役割については以上のようなものである。どちらも不特定多数の聞き手や読み手を想定して書かれるものである。一方、レポートは課題として提出することが通常であるから、読み手は特定の個人もしくは組織(たとえばゼミ)である場合が多い。すなわち、レポートの役割と性質は次のようになる。
第三に、レポートは主に何らかの事項を特定の個人または組織に対して正確に伝達するために使われる。問題意識や客観的な事実のみを報告する場合もあるし、論文のように主張や意見を書く場合もある。後者は特に小論文と呼ばれる。当然、文章として体裁を整え、レポート提出先の要求(字数制限、提出期日の指定、提出場所の指定)を満たす必要がある。また、課題はレポート提出先から与えられることが多い。
2.2.事実の真偽・意見・感想
レポートは小説ではない。小説はフィクションでもかまわないが、レポートはノン・フィクションでなければならない。レポートには客観性が常に求められる。主観的に書かれた文章はレポートではない。その意味で、感想文はレポートにはならない。これらについて考えてみよう。
第一に、レポートには事実を記載することが要求される。ただし、人によっては知らない事実もあれば、一般常識として世間に知られている事実もある。前者が特に重要であり、レポートにおいては課題に関連する事実を調査して、報告するという役割がある。
加えて、報告されている事実が真実かどうかについて裏付けをする必要がある。事実が真(しん)か偽(ぎ)かどうかは、調査において明らかにされる。参考文献や資料などを使って真偽を確認し、真の事実について述べることになる。
第二に、重要なのは意見と感想を区別することである。課題によっては、学生諸君の意見まで求めるレポートもある。与えられたテーマについて、どんな風に思ったかを羅列するだけでは、レポートとは到底いえない。なぜ、そのように感じたのかについて、読み手が納得するだけの材料を整えることも、レポート作成に課せられているのである。
学生諸君が「・・・すべきだ。」とがんばって主張してみても、その意見が何の裏付けもなしになされていたとしたら、誰がその意見に同調するだろうか。誰もが客観的に認める真の事実から、論理的に自らの意見を導くことで、レポートが説得的になるのである。
2.3.これだけはやってはいけない
レポート作成に関して、絶対にやってはいけないことが1つある。それは、他人の書いたレポート・論文・資料・参考文献の本や雑誌などから文章をそのまま丸写しすることだ。これは、著作権を侵害する剽窃(ひょうせつ)という一種の犯罪行為につながるものである。
他人が書いた文章を使う場合は、出所を明らかにした上で、「 」内に文章をそのまま写すことで、この部分は他人の論述であることを明確にする必要がある。これを引用といい、「 」を引用符と呼ぶ。
たとえば、上の文章を引用すると次のように表現することになる。
| 上村(2000)によれば、「レポート作成に関して、絶対にやってはいけないことが1つある。それは、他人が書いたレポート・論文・資料・参考文献の本や雑誌などから文章をそのまま丸写しすることだ。」と指摘されている。 |
このようにすれば剽窃にはならない。また、レポートの最後に参考文献を掲げて、「上村(2000)」という表現をすることで、誰の文献から引用したかを明らかにすることになる。
3.レポート作成の流れ
3.1.主題を決める
レポートの主題については、レポートの提出先によってあらかじめ決められている場合もあれば、提出者が自由に決められる場合もある。
主題が決まっていたとしても、その主題があまりにも大きな内容であるならば、レポートを作成するときに相当苦労することになる。そんなときは、主題に沿いながらも、自分の興味のある内容に限定することが、レポートの作成を容易にすることになる。
たとえば、「"高齢化社会"について何らかのレポートを書きなさい」とレポートの提出を義務づけられたとする。しかし、「高齢化社会について」では内容があまりにも大きい。そこで、主題をよりクローズ・アップする必要がある。
そこで、「高齢化社会における年金システム」「高齢化社会と介護」「高齢化社会における税制」のように主題を具体化してゆくことになる。もっと細かい内容にしてもかまわない。たとえば、「高齢化社会と年金システムの国際比較」「高齢化社会における消費税について」のように主題を狭くすることになる。
人によっては、これでもまだ内容が大きいかもしれない。その場合は、自分の興味に沿って、よりいっそう主題を限定し、レポートが作成しやすいようにする必要がある。
3.2.骨格(構成)を決める
主題が決まったら、レポートの骨格である構成を決めることになる。たとえば、このページの上のフレーム部分に骨格(構成)が掲げられている。「1.はじめに」「2.レポートとは何か」・・・「6.おわりに」のような区切りを節と呼ぶ。節の中にも、「3.2.骨格(構成)を決める」のような小節が決められる。
このように、レポートをいきなり作成するのではなく、大まかな設計図を書くつもりで構成を考えることになる。構成が決まることで、自分のレポート作成の流れが明確になる。構成を決める段階で、自分の興味が変わり、主題を変更することもあり得るかもしれない。レポート作成の目的を確かなものにするためにも、この作業は大切である。
さて、レポートの構成はどのようにあるべきだろうか。一般的なレポートの骨格は次のような形態をとることが多い。
最初に、問題意識を明示する。与えられた主題を限定するときに、「何を考えていたのか」「どうしてその問題をクローズ・アップしたのか」について、はじめに言及することが不可欠である。
次に、その問題について、「何について調べてきたのか」「どのように調べてきたのか」について、調査・研究の方法を解説することになる。その結果として、「どんなことがわかったのか」「何が明らかになったのか」を示す。この部分がレポートの内容の核となる。
最後に、「残された課題は何か」「次に調べるべきことは何か」「今回のレポートでできなかったこと」といった、今後の課題について述べることでレポートを締めくくる。
すなわち、次のように構成を考えることになる。
T.問題意識
U.調査・研究の方法と結果
V.今後の課題
3.3.調査・研究・考察・意見
構成が決まったら、レポートの核を肉付けするために、具体的な調査にはいる。調査の方法は、図書館で参考文献を探したり、インターネットで検索をしたり、自分の足で各方面へヒアリングに行ったり、データ収集をしたり様々な形態をとる。
調査の実行において重要なのは心構えである。すなわち、自分で設定した問題に対して、興味を持ち(興味を持ったから問題を設定したのだから)、知的好奇心を持つことである。知らないことを知ってゆくプロセスこそが調査であるといえる。
調査とは事実を調べることであり、事実が真であることをレポートによって明らかにすることが調査報告である。説得的にするため、図や表を使って報告されることも多い。レポートによっては、調査の結果のみを報告するだけで良い場合もある。
しかし、自らの考察や意見を述べさせる場合もある。その場合は、調査の結果を自分なりに分析することで研究をする必要がある。たとえば、「得られたデータからどのような傾向があるか」「どうしてそのような制度になっているのか」という「なぜ」の視点である。調査に裏付けられた研究や考察にもとづいて、自分の意見や見解を述べることになる。
つまり、調査・研究・考察・意見のプロセスとは、次のような発想で行われる必要がある。
「どのようになっているのか(調査)」 ⇒
「なぜそのようになっているのか(研究・考察)」 ⇒
「どうあるべきなのか(意見)」
考察や意見がレポートとして求められている場合は、上のように論理的な手順で解説をすることになる。論理的でなければ、説得的ではないため、意見はただの感想になってしまう。繰り返しになるが、レポートにおいて感想を述べることはあってはならない。
さて、調査・研究のプロセスで、主題や構成が変わってくることもある。つまり、自分が設定した問題に対する参考文献・資料・データなどが乏しく、調べることがどうしてもできない場合である。このときは、主題を変更したり、調査・研究の方法を変えることで対応せざるを得ない。レポートの作成には、調査・研究ができるかどうかの実行可能性を考える必要がある。
4.文章の記述について
4.1.タイトル
レポートの場合は、あらかじめ主題が決まっていることもあり得るため、タイトルについても限定されていることがある。その場合は決められているタイトルにしたがう必要がある。もし、主題が大きく、内容を限定する必要がある場合、タイトルとは別にサブ・タイトルをつけ、内容を限定したことを明らかにする方法もある。具体的には「高齢化社会について−今後の税制のあり方を中心に−」というようにする。
自分でタイトルを設定することができる場合は、レポートの内容を一言で表現できるような言葉を選択することになる。レポートの調査・研究の対象が何であるかが、タイトルを見ただけでわかるようにすればよい。
4.2.文章表現
レポートの読み手はレポートの提出先(大学の場合は講義を担当する先生)であるから、あらかじめ決まっている。論文のように不特定多数の人に読まれることを想定して書かれるものではない。したがって、提出先の読み手が読むことを想定して文章を作成することになる。
それでも、文章表現の技術はかなり重要である。レポートは、レジュメと違って口頭で説明することができないため、文章のみで伝達することになる。そのため、うまく表現できない場合は、誤解を招き、最悪の場合は破棄されることにもなりかねない。
そこで、ここでは箇条書きで簡単に文章表現において気をつけることがらについて示すことにする。以下の部分は、【経済論文の作法道場】の「3.文章の記述」「3.2.文章表現で気をつけること」と基本的には同じである。
| ・一つの文には主語と述語があること これは当たり前のように聞こえるが、それほど厳密に守られているわけではない。日本語は主語を省略しても通じる言語であり、このような省略する形態が文章でもまかり通ることが多い。論文は論理的な展開を要求されるものであるから、主語と述語の関係を一文一文チェックする必要がある。特に、長い文(センテンス)においてこの関係がわかりにくくなることが多い。その場合、なるべく短い文に区切り、主述を明確にすることが望ましい。 |
| ・修飾語と被修飾語の関係が明確であること 主語と述語の関係と同様、一文一文において修飾語がどの言葉にかかっているのかをチェックすべきである。先と同じように、長い文には気をつけねばならない。文を書くことに慣れていない人ほど、長い文を書く傾向があり、概してわかりにくいものとなる。長い文を書いてもわかりやすく書ける人は、相当に文章を書く修行を積んだ人である。初心者はなるべく短く文をまとめてゆくことを意識しよう。また、修飾語の連続、たとえば「○○の××の□□の◇◇」といった表現も避けなければならない。 |
| ・接続詞の乱用を避けること ところが、なるべく短い文を書こうとすると、初心者は一つ一つの文を接続詞でつなげようとする。たとえば、小学生に文章を書かせると「○○でした。そして、××になりました。だから、□□と思いました。でも、◇◇です。」というようになることが多いのではないだろうか。あまりにも不自然であると感じるであろう。実際、私たちが話す会話で接続語はほとんど出てこない。接続詞は非常に便利であるが、乱用すると読み手に不快感を与えてしまう結果となる。 |
| ・指示語の乱用を避けること 指示語とはいわゆる「こそあど」言葉である。容易にわかると思うが、指示語とは書き手が言葉を省略する手段であるから、指示語の乱用は読み手の思考を疲れさせる。われわれの目的は「わかりやすい論文」を書くことにあるので、指示語は意識してなるべく使わないようにする必要がある。 |
| ・同一用語と同一表現の乱用を避けること 同じ言葉や表現が繰り返し出てくると、読み手に退屈感を与えてしまう。たとえば、「レベル」と「水準」と「程度」、「スタンス」と「姿勢」と「方針」などといったような同義語を使うことで、同一用語の乱用を意識的に避ける方法である。また、「○○は××であるかもしれない。しかし、○○は△△かもしれない。」という文章では、「かもしれない」が連続する。「○○は××である可能性がある。しかし、○○は△△であることも指摘できるだろう。」のように表現方法を変えるのが適切である。しかし、繰り返される言葉が重要なキーワードである場合はこの限りではないことを付け加えておく。また、西暦(元号)を使うなら西暦(元号)で統一するといった、統一すべき表現も存在することにも注意しよう。 |
| ・口語を使わない ある意味では当たり前のことであるが、文語と口語の境界が曖昧な言葉については、このルールが完全に守られているとはいえない。たとえば「よって」⇒「したがって」、「もうひとつは」⇒「いまひとつは」である。 |
| ・ひらがな表記にする 漢字での表記は文章として堅いイメージを読み手に持たせることがある。程度はあるものの、場合によっては漢字表記よりも意識的にひらがな表記にするほうが読み手を疲れさせないことがある。以下の例はやや主観的になるが、たとえば、「概ね」⇒「おおむね」、「方が」⇒「ほうが」、「下で(基で)」⇒「もとで」、「扱う」⇒「あつかう」、「等」⇒「など」、「例えば」⇒「たとえば」、「出来る」⇒「できる」、「従って」⇒「したがって」などが挙げられる。 |
4.3.参考文献
調査・研究において利用された参考文献は、レポートの最後に掲載しておく必要がある。参考文献などの文章を引用する場合には、参考文献リストを作成することが必須である。参考文献はレポートの最後にまとめて掲げるのが通常である。以下の内容は【経済論文の作法道場】における「4.論文の体裁」「4.2.参考文献と引用文献」と基本的に同じである。
まず、参考文献は以下のような形式で掲載される。発行年は西暦の場合が多い。ここでは、本、論文、本に掲載されている論文、訳書(外国文献)の順に例を挙げている。
| ・日本語文献の場合 著者名(発行年)『書名』発行所. 著者名(発行年)「論文名」『雑誌名』第○巻第×号、ページ、(発行所). 著者名(発行年)「論文名」編者名『書名』所収、ページ、発行所. 著書名(発行年), 書名, 発行所, (訳者名(訳書発行年)『訳書名』発行所). |
| (実例) 林宜嗣(1995)『地方分権の経済学』日本評論社. 橋本恭之・上村敏之(1997)「村山税制改革と消費税複数税率化の評価:一般均衡モデルによるシミュレーション」『日本経済研究』第34号、pp.35-60、日本経済研究センター. 山本栄一(1991)、「大都市財政」貝塚啓明他編『地方時代の財政』所収、pp.151-184、有斐閣. Maddala, G.S. (1988), Intoroduction to Econometrics, Macmillan(和合肇訳(1992)『計量経済分析の方法』マグロウヒル.) |
外国文献の場合の書名や雑誌名はイタリック(斜体)もしくは下線を引いて記載する必要がある。参考文献が論文中に登場する場合は、著者名(発行年)を書くことで表現する。具体的には「上村(2000)を参考にした。」というように記述する。ここはあくまで一例であるから、具体的には実際の参考図書や論文を参考にして欲しい。
5.「良いレポート」を目指して
5.1.論理構造のチェック
ひとまずレポートの記述が終わったら、全体の論理構造をチェックしてみる。レポートの論理構造とは、レポートの提出先が要求する形態別にまとめれば、おおむね次のような流れとなる。
| ・考察や意見を求められていないレポート 問題意識の設定 ⇒ 調査の方法 ⇒ 調査の結果報告 ⇒ 今度の課題 |
| ・考察や意見を求められているレポート 問題意識の設定 ⇒ 調査の方法 ⇒ 調査の結果報告 ⇒ 研究による考察 ⇒ 分析にもとづく意見の記述 ⇒ 今度の課題 |
レポートの論理構造が、他人を説得できるならば合格である。説得的でない場合は、論理構造に問題があるか、調査不足、研究の方法に問題があるということになる。
もちろん、レポートの形態は提出先の要求を満たす必要があるから、字数の上限や下限を満たすようにレポートをまとめることになる。しかし、無理に字数を合わせることで、論理構造があやふやになったりすることがないようにすることが重要である。
そこで、レポートの節・小節ごとに要約をつけてみて、要約だけで論理が通るかをチェックしてみる。論理が通らなければ説明が足らないことになり、論理が重複していれば、その部分を削除することになる。
このように、(1)レポートの提出先の要求を満たし、(2)読み手を納得させる論理構造を持つレポートこそが、「良いレポート」であるということである。
5.2.最終チェック
いよいよ最終チェックの段階までやってきた。最終チェックは以下の手続きを踏むことになる。
(1)レポートをプリントアウトする
(2)自分で音読する
(3)人に読んでもらう
「(1)レポートをプリントアウトする」ことが必要なのは、コンピュータなどのワープロで論文を書いて画面上でいくらチェックしていても、プリントアウトすればいまだカバーしきれていない間違いが見つかる場合が多いからである。プリントアウトすれば全体的な視点からレポートを眺めることができ、部分的にしか表示されないモニターから見た論文とは異なった立場でチェックすることができる。
「(2)自分で音読する」は必ずやってほしい。これで文章の表現チェックも完璧となる。また、句読点「、」が必要な文、不必要な文が音読することで感覚的にわかる。これは、アメリカ人が冠詞「a」「the」をつける際に、音読して確認することと同じである。同様に、日本人は「、」をつける感覚を自然に身につけている。音読することで意味が切れる部分に「、」をつけることが必要である。
「(3)人に読んでもらう」はできるならやっていただきたい。学生ならば自分の指導教授を捕まえて読んでいただくこともできる。他人が読んで理解できるならば、レポートとしては一応完成といってもよいであろう。
以上のようなプロセスを経て、正しい論理的構造を持ち、字数制限を満たした完成したレポートを期日までに正しい提出場所へ提出することができれば、経済レポートとしては合格だといえる。