難聴が手術やその他の治療で回復が見込めない場合でも、補聴器を使用することにより日常生活上の障害の改善が期待できます。
しかし難聴の程度には個人差があり、難聴の原因および程度に合わせて補聴器を調整しなければ、雑音がうるさいだけで会話の内容が理解できず、補聴器本来の効果が得られません。
補聴器の調整を行うためには、補聴器に対する専門の知識と、補聴器の効果を評価する検査設備が必要です。担当医は、補聴器相談医と補聴器適合判定医であり、補聴効果の詳細な測定が可能な検査設備を有しており補聴器適合検査施設に認定されています。